データのノイズとなるアドフラウドは徹底的に排除すべき/Gunosyが挑んだアドフラウド対策とは?

 広告業界を長年悩ませるアドフラウド問題。ここ1~2年で業界全体の危機意識は高まってきたものの、広告主側でリスクを認識し対策に取り組んでいる企業はまだ多くはない。そんな中、Gunosyは2017年からアドフラウド問題に取り組み始めた。そもそも、日本におけるアドフラウドの被害はどれほどの規模なのか。なぜ広告主自らが対策を講じなければいけないのか。アドフラウドを取り巻く状況と対策について、Gunosy 石渡氏とAdjust 佐々氏で対談を行った。

■広告予算の20%はアドフラウドの被害にあっている
(左)株式会社Gunosy メディア事業本部 メディア運営推進部プロモーションチーム マネージャー 石渡 貴大氏
(右)adjust株式会社 日本カントリーマネージャー 佐々 直紀氏

MarkeZine編集部(以下、MZ):ここ数年、アドフラウドへの危機意識が、日本においても高まっているように感じますが、実際のところ、現状はいかがでしょうか。

佐々:残念ながらまだ高くはないですね。Gunosyさんのように、かなり早い段階から対策されているところもいらっしゃいますが、それはごく一部の企業です。被害は年々深刻になっているので、リスクを啓蒙していかなければいけないと感じています。日本の場合は代理店文化が強いので、代理店を通じてアドフラウド対策を提供していく枠組みを作っていく必要もあるでしょう。

MZ:自分たちは被害に遭っていないはず、と思われている企業が多いということでしょうか。

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