「週刊現代」VS「週刊ポスト」 原発バトルが激化!!

「週刊現代」VS「週刊ポスト」 原発バトルが激化!!
 事態の収束がいまだに見えない福島第一原発事故。福島だけでなく各地で農作物の放射能汚染などが報告されているが、研究機関や専門家の放射能に対する意見は一致しておらず、どの程度キケンなのかすらはっきりしない状況だ。

 マスコミ界でも、放射能汚染の恐ろしさを強調する"危険派"の「週刊現代」(講談社)と、必要以上に放射能の恐怖を喧伝すべきではないと主張する"安全派"の「週刊ポスト」(小学館)の対立が激化している。

 7月2日発売の「週刊現代」では、「残酷すぎる結末 20年後のニッポン がん 奇形 奇病 知能低下」と題した特集を掲載。チェルノブイリ原発事故の被害を受けたウクライナのデータを基に、低線量被曝によってガンや白血病の発症率増加、奇形児の誕生率増加などの危険性があると警告。低線量こそが危険であると主張し、福島よりも首都圏の方が危険なくらいだと書かれている。さらに同記事では、被曝の遺伝的影響や被曝による子どもの知能低下、犯罪に走る確率の増加にまで言及している。また、毎時0.8マイクロシーベルトを超える「スーパーホットスポット」が東京や千葉県などに数多く存在するという記事や、福島第一原発の「再爆発」の可能性を指摘する理論物理学者のインタビューなども掲載されている。

 一方の「週刊ポスト」は、7月11日発売号で「不安を煽るデタラメ報道の大罪を糾す!『恐怖の放射能』の嘘-原発デマと節電ファッショの酷暑」と題した総力特集を掲載。タイトルからも分かるように、これは「週刊現代」をはじめとした放射能の恐怖を強調するメディアへの宣戦布告といえる。

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