「がん治療と仕事の両立」 利用できる制度と厳しい現実

「がん治療と仕事の両立」 利用できる制度と厳しい現実
「がん治療と仕事の両立」 利用できる制度と厳しい現実
執筆:藤尾 薫子(保健師・看護師)
医療監修:株式会社とらうべ
かつては「不治の病」といわれた「がん」。
しかし、診断技術や治療方法の進歩によって、今では格段に生存率が向上しています。
入院日数も短くなり、仕事を持ちながら通院する人も多く、「がん」になったらすぐに離職しなければならない状況ではなくなってきました。
政府もこの両立支援に向けさまざまな支援をしています。
とはいえ、現状は安心して治療と就業の両立が果たせているわけでもありません。
がん治療と仕事の両立に関する現況
厚生労働省の調査によると、仕事を持ちながら「がん」で通院している患者は32万5000人いるといわれます。
しかし、2013年の世論調査(内閣府)では「現在の日本社会は“がん”の治療や検査のために2週間に一度程度、病院に通う必要がある場合、働き続けられる環境だと思うか」という質問に対して、26.1%が「そう思う」と答え、68.9%が「そう思わない」と回答しています。
また、がん患者を対象に行った調査(2004年)では、がんと診断された後、勤務者の34%が依願退職や解雇を余儀なくされ、自営業者の13%が廃業しているという結果も出ています。
あわせて同調査では、勤務者の48%は勤務継続、自営業者の68%は営業継続という結果も出ています。
つまり、がんを抱えながら仕事を続けていくことは大変困難で、両立を可能にするためには制度や支援体制の確立が喫緊の課題であると解釈できるでしょう。

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