ジャニーズ経営者一族の超高額年収で生まれる新たな揉め事の火種

ジャニーズ経営者一族の超高額年収で生まれる新たな揉め事の火種

(C)Shutterstock


SMAP』解散騒動の鎮静化を図りたいジャニーズ事務所に、新たな火種が出ているという。


「ジャニーズ事務所の喜多川一族の年収を推測するデータが、一部マスコミに掲載されたのです。ジャニーズ事務所関係者からは『こんなにもらっていたんだ』とジャニー喜多川社長、メリー喜多川副社長、藤島ジュリー景子副社長に対する不満が露わになっており、新たな騒動に発展する気配があります」(芸能事務所関係者)


掲載されたデータとは、高額納税者番付の最後の公示となった2004年度の年収だ。それによると、ジャニー社長、メリー副社長の年収は約9億円。ジュリー副社長は約6億5,000万円とある。


「当時、日産自動車のカルロス・ゴーン社長でさえ約2億5,000万円でした。喜多川一族全員が、ゴーン社長の年収を遥かに超えているのです。ちなみに、当時のジャニーズグループの年商は約153億円でした」(経済ライター)


最後の公示から12年経った現在のジャニーズ事務所は、当時よりもさらに事業を拡大させており、桁が違うほどの売り上げがあるという。SMAPや『』、それに『TOKIO』や『KinKiKids』、『V6』、さらには『関ジャニ∞』、『Hey!Say!JUMP』、『NEWS』などの新興グループも台頭し、いまや1,000億円企業とも呼ばれているのだ。


「この数字からジャニー社長、メリー副社長、ジュリー副社長の年収はそれぞれ20億円以上だと推測されます。ジャニーズ事務所の社員の給料は、大手芸能事務所と比べて安いといわれています。いくら同族経営とはいえ、これだけの格差があると社員はたまらないでしょう」(前出・芸能事務所関係者)


解散するSMAPの各メンバーは、ジャニーズ事務所と1年間の契約更新をした。


「しかし、リーダー中居正広をはじめとする香取慎吾草彅剛稲垣吾郎の4名は、1年後の退社が有力だと目されています。SMAPという名前で商売をできなくなるのは、各方面に影響を及ぼします」(ジャニーズ事情通)


SMAPの崩壊がジャニーズの崩壊の始まりだろうか。

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