たとえばデンマーク人の95%は「いざというときに頼れる人」がいる>
国連は先日、「世界幸福度報告書2018」を発表。156か国を対象に実施された調査の結果、またもやデンマークが最も幸福な国のトップ3入りを果たした。7年連続の快挙だ。一方でアメリカは18位と、2017年から4つ順位を下げた。
デンマークが世界で最も幸福な国のひとつであることは、幸福度(あるいは心理学者たちが言うところの「主観的幸福度」)に関するそのほかの数多くの調査でも示されている。
ものごとを「どう測るか」については、科学者たちが好んで研究や議論を行っている。だが幸福度をどう測るかについては、全体的な合意があるようだ。
調査の範囲や目的にもよるが、幸福度の測定にあたっては多くの場合、客観的な指標(犯罪や収入、市民の社会参加や健康に関するデータ)と主観的な方法(人々がどれぐらいの頻度で肯定的/否定的な感情を経験するかを尋ねるなど)が使われる。
デンマークの国民はなぜ、自分の人生をより前向きに評価しているのだろうか。デンマーク出身の心理学者として、この問題を検証してみた。
確かに、デンマークは政府が安定していて公務員の汚職が少ない。質の高い教育や医療へのアクセスもある。一方で税率は世界で最も高い水準にあるが、国民の大半は喜んでそれを払っている。税金が高ければ、それだけ社会も良くなり得ると信じているのだ。