求人広告には「給与」と「勤務地・リモートワーク制度」の売り込みが有効 79%が同一賃金でも「正社員で働きたい」

求人広告には「給与」と「勤務地・リモートワーク制度」の売り込みが有効 79%が同一賃金でも「正社員で働きたい」
グローバル人材紹介会社ロバート・ウォルターズが調査結果を発表

英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 (本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:デイビッド・スワン)は9月6日、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキル・経験を用いて働くグローバル人材を対象に、「働き方」に寄せる期待と転職の価値観を聞いたアンケート調査結果を発表しました。

■求人時は「競争力のある給与額」と「勤務地・リモートワーク制度」の売り込みが有効
外資系企業、日系グローバル企業の第一線で活躍する1,432 人のバイリンガル会社員に「現場で最も満足していること」を聞いた結果、3割近くが「仕事内容」(1位、26%)を選びました。次いで給与(2位、14%)、勤務地(3位、12%)も仕事をする上で重要視されていることがこの結果から分かります。求人時には魅力のある「給与額」、利便性の高い「勤務地」を候補者に売り込むことで会社への興味を引くことができ、「在宅勤務」や「サテライトオフィス」などリモートワーク制度があれば積極的に売り込むことが有効だと言えそうです。

[画像1: https://prtimes.jp/i/26970/6/resize/d26970-6-305825-0.jpg ]


■面接・選考プロセス:仕事内容のすり合わせが重要
またこの結果は仕事内容に関する認識の違いが入社後~離職までの時期を早めてしまうことも示唆しています。実際に「1年以内には転職しない」回答者の30%が、現職で最も満足していることに「仕事内容」(1位)を選んでいます。従業員の定着率を高く保つためには、まず面接時に入社後の仕事内容を十分に説明することで候補者との認識違いを防ぐことが重要なようです。

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