子どもの英語教育に関する意識調査 保護者 300 人を対象に実施。94%の親が学校の授業だけでは英語は話せないと回答。 ~2020 年英語教育改革に関する意識調査~

子どもの英語教育に関する意識調査 保護者 300 人を対象に実施。94%の親が学校の授業だけでは英語は話せないと回答。 ~2020 年英語教育改革に関する意識調査~
公式HP:http://jmro.co.jp/

株式会社日本マーケティングリサーチ機構(本社:大阪府、代表:大隅 豊仁)は、全国の小中高生の保護者 300 名を対象に、2018 年 7 月に『子どもの英語教育に関する意識調査』を実施しました。今回の調査は 2020 年から導入される英語教育改革を含む英語学習について、保護者がどのように考えているかを調査しています。


61%にあたる184人が、英語教育改革を「知らない」と回答

文部科学省が2020年からの導入を進めている英語教育改革では、小学3年生から外国語活動(英語)の開始、5年生から英語が教科としてスタート。中学校・高校の英語の授業は基本的に英語で行われ、大学受験ではセンター試験の終了に伴いスタートする大学入学共通テストの英語にスピーキングとライティングが加わり、4技能(聞く、読む、書く、話す)に拡大します。

今回の調査では全体の61%にあたる184人が、英語教育改革を「知らない」と回答。しかし、子供に英語を学習させたいと考えている保護者は222人(74%)と非常に多く、英語学習への意識の高さが伺えます。

[画像1: https://prtimes.jp/i/33417/25/resize/d33417-25-554539-0.jpg ]


学校の授業だけでは、英語は話せない

学校で習う英語は『受験に合格するための英語』という認識をお持ちの保護者が多いのではないでしょうか。今回のアンケートでは、実に283人(94%)の保護者が学校の授業だけでは英語を話せるようにはならないと回答。また、実際に学校の授業以外で子供に英語学習をさせているご家庭は74世帯(25%)に留まり、子供の英語学習の対策を講じていないご家庭が多いことが分かりました。

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