～農林水産省『Let's！和ごはんプロジェクト』「和ごはん月間」の取り組み～健康的な献立提案アプリ「MENUS by DMM.com」全4回の和ごはん献立コラムを発信

合同会社DMM.com（本社：東京都港区、会長 兼 CEO 亀山敬司、https://dmm-corp.com/）が提供する、健康的な献立レシピ提案アプリ「MENUS by DMM.com（以下メニューズ）https://menus-recipe.com/」は、農林水産省が推進する「Let's！和ごはんプロジェクト」に賛同しています。プロジェクト２年目となる今年は、「和ごはん月間」にメニューズより栄養バランスにこだわった和ごはん献立コラム全4回を発信いたします。[画像1: https://prtimes.jp/i/2581/3448/resize/d2581-3448-612201-0.jpg ]■プロジェクト賛同することによるメニューズの思いメニューズでは、本プロジェクトの目的である子育て世代やこどもに、身近・手軽に健康的な和ごはんを食べる機会を増やす取り組みに賛同しています。和ごはんを通して栄養バランスのよい献立の提案を行い、さらに、このプロジェクトを通じて和食を食べる機会を増やし、ユネスコ無形文化遺産である和食文化の保護・継承につなげていくことに貢献したいと考えています。■和ごはん献立コラム 概要「和食の日（11月24日）」を含む11月は、農林水産省が定めるLet&#39;s！和ごはんプロジェクトの集中活動月間である「和ごはん月間」です。本11月に、人気の1週間献立コラムをメニューズよりご提案いたします。家庭で作るからこそ、塩分をおさえた「だし」をたっぷり使ったお料理や、新鮮な野菜をつかった献立が作れます。家族に食べてほしい、栄養バランスよく、安心できる食材を使ったお料理。メニューズでは、これらを手助けする献立を、和ごはんプロジェクトを機に全4回でご提案してまいります。・スケジュール：第1回：2019年11月2日（土） URL：https://menus-recipe.com/column/weeklymenu_191104/第2回：2019年11月9日（土） URL： ※随時公開予定第3回：2019年11月16日（土） URL： ※随時公開予定第4回：2019年11月23日（土） URL： ※随時公開予定■Let&#39;s！和ごはんプロジェクトとは2013年12月に「和食」がユネスコ無形文化遺産に登録されたことを契機に農林水産省が立ち上げたプロジェクトです。味覚が形成される子どものうちに、身近・手軽に健康的な「和ごはん」を食べる機会を増やすことで、和食文化の保護・継承につなげていくため、官民協働で推進しています。▼農林水産省プロジェクトサイトhttp://www.maff.go.jp/j/keikaku/syokubunka/culture/wagohan_project.html■健康的なレシピ提案アプリMENUS by DMM.comとは[画像2: https://prtimes.jp/i/2581/3448/resize/d2581-3448-121451-1.jpg ]ひとりひとりのパーソナル情報を基に管理栄養士が監修した400万通り以上の献立を提案するアプリです。性別や体重などを登録しておくと、その人に合った献立を提案します。その他にも、貧血や冷え症などの体調管理や、高血圧/糖尿病/花粉症などの病気予防に基づいた献立提案、冷蔵庫のあまりもの活用献立など、利用者のパーソナライズに合わせた利用が可能です。「見えない家事」である献立作りの中で、ユーザーの「考える」「探す」「選ぶ」を最小化し、楽しく便利で健康的な食生活を支援することを目指しています。2019年9月現在のダウンロード数はおよそ100万以上。■MENUS関連サイト公式サイト：https://menus-recipe.com/Facebook：https://www.facebook.com/menus.recipeTwitter：https://twitter.com/menus_recipeInstagram：https://www.instagram.com/menus_recipe/【パートナー向け問い合わせ窓口】Life+事業部法人向け窓口〒106-6224 東京都港区六本木三丁目2番1号 住友不動産六本木グランドタワー24FE-mail：menus-recipe@dmm.com【メディア専用問い合わせ窓口】DMM広報部メディア専用窓口〒106-6224 東京都港区六本木三丁目2番1号住友不動産六本木グランドタワー24FTEL：03-5797-8926 （連絡可能時間帯：平日11:00～19:00）E-mail：release-dmm@dmm.com企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ