約30%のサイバーインシデントで正規ツールの悪用が判明 ~サイバー攻撃のインシデント対応結果から ~

約30%のサイバーインシデントで正規ツールの悪用が判明 ~サイバー攻撃のインシデント対応結果から ~
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[本リリースは、2020年8月6日にKasperskyが発表したプレスリリースに基づき作成したものです]

--【概要】---
Kasperskyのグローバル緊急対応チーム(Global Emergency Response Team:GERT)が2019年にインシデント対応したサイバー攻撃を分析したところ、その約30%で正規のリモート管理運用ツールが使用されていることが分かりました。攻撃者は正規のツールを使用することで、より長い間、検知を免れることができます。分析の結果、サイバースパイ攻撃と機密情報窃取の持続期間は122日(中央値)でした。KasperskyのIncident Response Analytics Report 2019(インシデント対応分析レポート:英語)では、実際のインシデント対応をもとした分析結果を報告しています。
https://securelist.com/incident-response-analyst-report-2019/97974/
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ITおよびネットワーク管理者が、社内テクニカルサポートやIT関連のトラブル解決に利用するモニタリングソフトウェアや管理ソフトウェアは、日常業務を遂行する上で助けとなります。しかしサイバー犯罪者たちもまた、企業インフラに対するサイバー攻撃の際にこれら正規ツールを利用することがあり、各種セキュリティ管理製品によるマルウェア検知をすり抜け、機密情報が保管されているエンドポイントにアクセスし、情報を窃取します。
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