コロナ禍を通じた「営業に関する実態把握調査」サマリーレポートを発表

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ベルフェイスが営業活動の変化に関する調査を実施

オンライン営業システム「bellFace(ベルフェイス)」の開発・販売事業を行う、ベルフェイス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:中島 一明、以下ベルフェイス)は、コロナ禍における営業活動のデジタル活用推進や、その態度変化に関する調査を行いました。

[画像1: https://prtimes.jp/i/33891/71/resize/d33891-71-670691-0.png ]

ベルフェイスでは本調査における5つのトピックスと調査結果をまとめました。


<Topics.1>
対面営業頻度の変化について

「デジタル活用できている」と答えた方の割合は65%。通信・情報処理業で97%、外勤の新規開拓営業で78%と全体と比べて高い結果となった。デジタル活用できていると答えた企業で導入しているツールは、「オンライン商談ツール」が74%と圧倒的で、2位「営業マンのスキルの可視化ツール(29%)」
以降と水をあけた。
[画像2: https://prtimes.jp/i/33891/71/resize/d33891-71-847834-1.png ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/33891/71/resize/d33891-71-860355-2.png ]

<Topics.2>
今後のデジタル活用推進について


デジタル活用の背景として、コロナ禍ならでの営業活動への転換が考えられるが、コロナ禍においてデジタル活用の重要性が「高まった」と答えた方の割合は85%。職位別で見ると、「経営者・執行役員クラス(93%)」「部長・課長クラス(88%)」「係長・主任クラス(84%)」「担当レベル(79%)」と職位が高い方ほど高まったと回答する傾向が見られた。

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