コーン・フェリー、次世代経営人材の発掘と育成に関する調査レポートを発表

[画像5: https://prtimes.jp/i/30621/27/resize/d30621-27-468817-13.png ]


■4割以上の企業が経営人材育成・サクセッションのアプローチを変えていく
回答企業の41.5%が大幅にアプローチを変えようとしている。ただし、欧米企業に比べると改善レベルの割合が高く、改革や抜本改革にまでは至っていない。

[画像6: https://prtimes.jp/i/30621/27/resize/d30621-27-987867-11.png ]


■求める経営者像が変化
アフターコロナを見据えて再構築した経営戦略の実現には従来とは異なる経営者が必要だと考える企業は多く、約6割が今後要件定義に注力すると回答。

■候補者プール構築が進み、候補者も若年化
約8割の企業が候補者プール(候補人材の蓄積)を構築しており、総合職全員を経営人材候補と位置づけ一律的な対応をしてきた従来のアプローチからのシフトが進んでいる。約半数の企業が30歳代前半までに最初の選抜を行っているが、経営人材育成施策の早期化は世界的な傾向。

■経営人材候補の評価に対するアプローチは二極化傾向
4割近い企業が経営人材としての特別な評価は実施していない一方、3割強の企業は行動特性に加え性格特性や動機といった人物面も包括的に診断しており、取り組み姿勢が二極化している。外部の専門家にアセスメントを依頼する割合は増加しており、将来への示唆の抽出が重視される傾向に。

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2020年11月26日のリリース記事

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