凸版印刷、セルフケア動画コンテンツを販売

ハーバード大学客員教授根来秀行氏監修のコンディション管理を支援する動画を制作 デジタル教材「CoreLearn(R)」の学習コンテンツに追加 凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、ハーバード大学医学部客員教授の根来秀行氏（以下 根来教授）監修のもと、コンディションのセルフケアを支援する動画コンテンツ「パフォーマンスアップに導く24時間の過ごし方」を新たに制作。凸版印刷が提供するデジタル教材「CoreLearn(R)（※1）」の学習コンテンツとして、2020年10月1日より提供を開始しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/33034/554/resize/d33034-554-860551-1.jpg ][画像2: https://prtimes.jp/i/33034/554/resize/d33034-554-706053-0.jpg ] 凸版印刷は、根来教授と2017年8月より、トッパングループ全社員のコンディション管理・生産性向上に対する専門知識を活かしたアドバイスおよび、次世代型の人財（※2）開発施策の構築に向けた共同研究に関する顧問契約を締結し、人財開発施策を強化・推進しています。 今回その取り組みの一環として、コンディションのセルフケアを支援する動画コンテンツ「パフォーマンスアップに導く24時間の過ごし方」を制作しました。本動画コンテンツは、根来教授の専門分野であるヘルスケアの知見を取り入れ、自身のコンディションを整える具体的な方法を学び、継続的なセルフケアの実践につなげるアニメーション動画です。具体的には、ビジネスパーソンとしてベストなコンディションを保つための24時間の過ごし方を、時計遺伝子や体内時計など、身体の基本的な仕組みを解説しながら、コンディションを整えるための朝/昼/夜の具体的な行動を、アニメーションを用いて分かりやすく紹介しています。また、1動画の時間を短くしたマイクロラーニング形式にすることで、隙間時間でも見ることができ、効率的な学習が可能となるだけでなく、要点を振り返るためのクイズを加えて「CoreLearn(R)」に搭載し、楽しみながら内容理解を深める工夫をしています。 本動画コンテンツ「パフォーマンスアップに導く24時間の過ごし方」は、2020年度の凸版印刷新入社員研修で、全新入社員が学習するコンテンツとして活用。新入社員は根来教授のオンラインライブ講義と併せて、具体的なコンディションの整え方を学びました。新入社員に対するアンケートでは、コンテンツの内容について全員が「理解できた」、99.7%が「配属後に活用できる」と回答し、生産性向上の効果が期待される結果となりました。また、本動画コンテンツを自社のeラーニングポータルサイトにて凸版印刷全社員に展開することで、社員一人ひとりの生産性向上に寄与しています。なお本動画コンテンツは、凸版印刷が2017年に設置した人財開発ラボ（次世代型の人財開発のあるべき姿を調査/研究/検証する視察）で取り組んでいる研究会から生み出された施策の一つです。 凸版印刷は今後、根来教授の持つ世界最先端のヘルスケアの知見を入れたセルフケア動画コンテンツのラインアップ拡充を進めます。■ 動画コンテンツ「パフォーマンスアップに導く24時間の過ごし方」概要[表: https://prtimes.jp/data/corp/33034/table/554_1.jpg ]■ 根来教授について 根来 秀行(ねごろ ひでゆき、1967 年 -) 日本の医師・医学者。博士(医学)(東京大学・2000年)。専門は内科学(腎臓、高血圧、循環器、糖尿病、 内分泌)、睡眠医学、prostaglandin、G蛋白、免疫、抗加齢医学、美容内科、長寿遺伝子、時計遺伝子、遺伝子治療。東京都出身。 ハーバード大学医学部客員教授(Harvard PKD Center Collaborator,Visiting Professor)、ソルボンヌ大学医学部客員教授、杏林大学医学部客員教授、奈良県立医科大学医学部客員教授、信州大学特任教授、東京大学客員フェロー、事業構想大学院大学理事・教授。最先端の臨床・研究・医学教育の分野で国際的に活躍中。企業やトップアスリートのアドバイザーも務める。※1 CoreLearn(R) 一人ひとりの理解度や進捗度合いに寄り添い、知識の習得を目指すデジタル教材として2017年10月より提供しており、三菱UFJ銀行や大分銀行、琉球銀行などの金融機関で採用されています。＜「CoreLearn(R)」の詳しい説明についてはこちら＞WebサイトURL：https://www.toppan.co.jp/solution/service/corelearn/※2 人財 凸版印刷では、激しい環境変化を克服し、永続的な発展を目指す企業にとって「人」は「財産」であるとの考えから人材を「人財」と表しています。＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。 以 上企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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