コーン・フェリー、2021年の世界報酬動向調査を発表

コーン・フェリー、2021年の世界報酬動向調査を発表
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コロナ禍を契機に企業は報酬のあり方を再考し、非金銭的報酬を重視するように

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー(NYSE:KFY|コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区 日本共同代表:滝波純一、五十嵐正樹)は、2021年の世界報酬動向調査を発表します。

3つの重要な傾向
コーン・フェリーでは2020年3月から計4回にわたって世界中で簡易サーベイを行い新型コロナウイルスによるパンデミックが報酬プログラムに与える影響を定点観測しました。その結果をコーン・フェリーの包括的な報酬データベース、弊社各オフィスの報酬専門家の知見を組み合わせて分析し、今後世界の報酬動向に影響を及ぼす3つの重要な傾向を導き出しました。

1 昇給を全く予定していない企業の割合が増加
2 ほとんどの国や地域の平均的な昇給予定額は減少
3 企業は限られたリソースを優秀人材や重要職種に優先的に振り向ける

1 昇給を全く予定していない企業の割合が増加


昨年実施のサーベイでは世界全体で昇給ゼロを計画している企業はわずか5%だったが、2021年にはその数は16%に増加。中東では33%とさらに高く、フランスでは24%、英国では20%、米国では13%。
特に大きな打撃を受けた業界でその傾向は顕著。レジャーおよびホスピタリティ業界の91%、小売業の57%、銀行業の44%が業績に深刻な影響が出ると予想。


2 ほとんどの国や地域の平均的な昇給予定額は減少

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