ON24が日本法人カントリーマネージャーとして、デジタルテクノロジー界で豊富な経験を持つ上田善行の就任を発表

デジタル分野における20年以上の経験でON24の顧客および潜在顧客のデジタルトランスフォーメーションを促進アジア太平洋地域においてデジタル化が加速している今、デジタル分野における上田の豊富な経験がON24で活かされるものと考えています[1]。エクスペディア、富士通、日立アジアといった日本の一流企業のお客様はON24 Digital Experience Platformを活用し、インタラクティブでデータリッチなデジタルエクスペリエンスを強化することでビジネスの成長を加速させています。米国、カリフォルニア州サンフランシスコ &ndash; 2021年3月11日 （日本時間12日）&ndash; ON24（NYSE：ONTF）は本日、同社の日本法人であるON24合同会社のカントリーマネージャーとして、上田善行が就任したことを発表しました。今後は、日本における戦略的顧客関係の構築、企業のGTM変革の支援、および国内全域で企業が抱えるデジタルファーストの課題に対処する責任者として日本チームを牽引していきます。アジア太平洋地域においてデジタル化が加速している今、デジタル分野における上田の豊富な経験がON24で活かされるものと考えています[1]。エクスペディア、富士通、日立アジアといった日本の一流企業のお客様はON24 Digital Experience Platform(https://www.on24.co.jp/platform/)を活用し、インタラクティブでデータリッチなデジタルエクスペリエンスを強化することでビジネスの成長を加速させています。ON24の創業者であり社長兼CEOのシャラット・シャランは次のように述べています。「日本企業は規模に関わらず、デジタルを活用して顧客にリーチしエンゲージする方法を変革しようとしているところです。デジタルエンゲージメントの時代において、日本でのプレゼンスを高め、多くの企業の成功を支援していく上で、ON24のチームに上田を迎えられることを嬉しく思っています。」エンタープライズITとデジタルエクスペリエンスの分野において20年以上の経験をもつ上田はこれまで、アクイアジャパン社のセールスディレクターとして同社の日本におけるセールス活動を確立し、CI&T社ではカントリーマネージャーとして、同社の顧客基盤の拡大と増収に尽力しました。また、株式会社ロココでは営業本部長として同社の日本における事業の全分野を成長させました。上田は就任にあたり、次のように述べています。「ON24は、デジタルファースト時代において企業が新しい形の顧客エンゲージメントを生み出すのをお手伝いするという、独自の地位を築いています。日本の企業がデジタルエンゲージメントを高め自社のバイヤーに最高のエクスペリエンスの提供を推進しようとしている今は、ON24にとっても、ON24のお客様にとっても期待の高まる時期です。そんなタイミングでON24に参画できることを嬉しく思っています。」ON24は今後も、米国サンフランシスコ本社、シャーロット、英国ロンドン、シンガポール、シドニーをはじめ世界の主要都市で拡大を続けています。ON24のグローバルカスタマーサポートチームは、世界各地で毎日24時間体制でサポートを提供しています。[画像: https://prtimes.jp/i/72406/2/resize/d72406-2-988628-0.jpg ]ON24についてON24（オン・トゥエンティーフォー）は、業界をリードするクラウドベースのDigital Experience Platform（デジタルエクスペリエンスプラットフォーム）で、魅力的なエクスペリエンスの創出から拡張、パーソナライズを容易し測定可能なビジネス成長をもたらしています。現在、世界5大テクノロジー企業のうち3社、世界5大ヘルスケア企業のうち3社、世界5大製造業のうち3社、そして米国トップ金融機関5社のうち4社を含め、世界で1,900を超える企業をサポートし、数百万人の規模で潜在顧客をバイヤーに変えています。インタラクティブなウェビナーやバーチャルイベント、オールウェイズ・オンのマルチメディアエクスペリエンスを通してON24は、AIを活用したエンゲージメントシステムを提供し、企業によるエンゲージメントやコンバージョン、パイプラインの拡張と収益成長の加速を可能にしています。ON24のプラットフォームは、月平均400万人および時間にして年間25億分のエンゲージメントをサポートしています。本社をサンフランシスコに置き、北米、ヨーロッパ、欧州、アジア太平洋地域など世界各地にオフィスを構えています。詳細はwww.ON24.co.jpをご覧ください。将来の見通しに関する記述本書には証券取引に関する適用法に基づく「将来の見通しに関する記述」が含まれています。「加速する」「変換する」「今後・将来」「だろう」などの言葉および将来に対する同様の言及がある場合にそのような記述として特定される場合があります。将来の見通しに関する記述には、日本における事業計画や戦略の実行能力を含む、当社の事業戦略、成長またはその他の今後の出来事もしくは状況を実現する当社の能力に関する明示的または黙示的な記述が含まれます。当該記述は、今後の出来事または状況について当社が現在確信していること、予測していること、および見込んでいることに基づくものであり、これらの確信、予測および見込みは、固有のリスクおよび不確定要素の影響を受けます。これらのリスクおよび不確定要素には以下が含まれます。最近の収益成長率を維持する、新規顧客を引き寄せる、および既存顧客へと販売を拡大する当社の能力、当社の業績の変動、当社の純損失歴および予想される経費増加、当社が参入している市場における競争および当社のソリューションに対する需要の減少、売上を増やす当社の能力とマーケティング能力、およびその他の方法で成長を管理する能力、COVID-19（新型コロナウィルス）のパンデミックの影響、当社のテクノロジーまたはサードパーティーのサービスで発生する中断やその他の問題、データプライバシー、輸出入規制、税関、制裁措置、その他の法令への準拠、知的財産に関する事柄ならびに証券取引委員会に対して当社が適宜提出する書類に記載されているその他のリスクおよび不確定要素が含まれます。実際の結果は、将来の見通しに関する記述に記載されているものと著しく異なる可能性があるため、過度に期待をしないことを推奨します。本書のすべての記述は、現在当社が入手可能な情報のみに基づくものであり、本書作成日時点の情報を伝えるのみです。法律で要求されている場合を除き、当社は当該記述を更新する義務を一切負いません。[1] COVID-19はいかにして企業の技術転換を強制し、ビジネスのあり方を永遠に変えたのか。マッキンゼー・アンド・カンパニーの2020年10月5日付報告書 (https://www.mckinsey.com/business-functions/strategy-and-corporate-finance/our-insights/how-covid-19-has-pushed-companies-over-the-technology-tipping-point-and-transformed-business-forever)企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ