法人向け店舗データ管理クラウドサービス『NAVITIME Location Cloud』、外部メディア連携強化

最新の店舗情報を、Google マイビジネス、Yahoo!プレイス、Bing Places for Businessなど国内主要検索エンジンに一括配信可能に株式会社ナビタイムジャパン（代表取締役社長：大西 啓介、本社：東京都港区）は、2021年7月28日（水）より、Google マイビジネスなどのメディアへ店舗情報の連携・掲載のできる法人向け店舗データ管理クラウドサービス『NAVITIME Location Cloud』において、外部メディアとの連携を強化し、最新の店舗情報を国内主要検索エンジンに一括配信可能になります。[画像: https://prtimes.jp/i/26884/101/resize/d26884-101-630c40b91d2ac49ec7fa-0.png ]『NAVITIME Location Cloud』は、お客様自社サイトの店舗案内ページだけでなく、Google マイビジネスや「NAVITIME」などの外部メディアへの店舗情報の連携・掲載も行える法人向け店舗データ管理クラウドサービスです。店舗の営業時間、アクセス情報、取り扱いサービス、開催するイベントやキャンペーン情報などを一元管理でき、ナビゲーションに付随して全国の地点データを自社で収集・運用している当社ならではの、日々変わるスポット情報の管理ノウハウで情報管理の手間を削減できることが特徴です。今回の対応により、Yahoo!プレイスとBing Places for Businessへも情報掲載が可能になります。Google マイビジネスと合わせて国内の主要な検索エンジンに最新の正しい店舗情報を掲載できるようになります。各メディアに配信するお客様の店舗データは、『NAVITIME Location Cloud』の店舗データ一元管理機能にて運用を行います。本機能では、ナビタイムジャパンの、全国900万件以上の地点データを扱ってきたノウハウを活かして、住所文字列から緯度経度を自動補完したり、営業時間の文字列情報から構造化したデータに変換したり、推定の難しい地名の読み仮名を自動で付与したり、データ補完をする機能など多数の機能をご利用になれます。今回これらの機能をさらに強化してデータ変換・補完の精度向上を行っております。例えば地名の読み仮名の自動付与は従来の手法では正答率が低かったところ、社内の様々な地点データベースを組み合わせて推定に利用することで正答率を大幅に改善しました。これらの変換・自動補完機能を使うことで、一つのデータソースを編集するだけでそれぞれのメディアに自動で店舗データを配信できるようになり、メディアごとに異なるデータフォーマットを作成・変換する手間なく配信できます。コロナ禍で店舗の営業時間や営業形態、提供サービス等が日々変わることも多く、最新で正確な店舗情報管理の負担が課題となっています。ナビタイムジャパンでは今後も、『NAVITIME Location Cloud』の外部連携先を強化しながら、本サービスの提供を通じて、煩雑なデータ管理の負担を軽減させ本来のマーケティング活動に専念できる環境づくりに貢献し、エンドユーザーの移動や店舗訪問までの体験をより快適なものにできるよう、事業者様をサポートできればと考えております。■『NAVITIME Location Cloud』紹介サイト：https://www.navitime.co.jp/location-platform/『NAVITIME Location Cloud』導入ご希望者様お問い合わせフォームhttps://www.navitime.co.jp/location-platform/form/inquiry.html?frm=location-platform※「NAVITIME」は、株式会社ナビタイムジャパンの商標または登録商標です。※その他、記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ