テラデータ、企業のDX加速に向けたIT投資に関する調査結果を発表：87％のIT部門の意思決定者が2022年のIT投資を再考中

９割がIT投資の主要分野としてクラウドアーキテクチャの最新化とデータマネジメント及び分析の改善に注目カリフォルニア州サンディエゴ &ndash; 2021年9月29日 &ndash; 今日のデジタル経済において、企業は、適切なITを導入し、クラウドファーストでデータをビジネスの中心に据え活用することが、不可欠であることを認識しています。ただし、デジタルトランスフォーメーション（DX）のイニシアチブを推進し、AIやマルチクラウドなどの先端技術が可能にする未来を実現するには、まずはITへの投資を再評価する必要があります。テラデータ（NYSE: TDC）が独立系調査会社Vanson Bourneに委託して2021年8月に実施した調査報告書は、2021年とそれ以降において、企業のデータ駆動型企業への変革に向けたIT投資の取り組みにおいて、どこに重点を置いているかを明らかにすることで、今後数年間でデータ駆動型企業として成功するため何をすべきかを示しています。市場の不確実性により、2022年のIT投資に変化[画像1: https://prtimes.jp/i/18629/105/resize/d18629-105-128185d3acc594ae0aa0-0.jpg ]パンデミックの経済的影響を受けて、87％の企業が、最近の個人消費の大幅な変化と市場の不確実性に対応するため、2022年以降のIT投資を再考していると報告されています。93％のIT部門の意思決定者は、IT投資を再考するにあたり、クラウドアーキテクチャの最新化、データマネジメントおよび分析の改善が、DXの取り組みを加速させるための主要な投資分野であると回答しました。89％は、引き続きデータガバナンスのイニシアチブをより優先すべきだと考えている一方で、50% がデータガバナンスへの投資を増額する計画はないと回答しました。先端技術の活用はグローバルでの優先事項[画像2: https://prtimes.jp/i/18629/105/resize/d18629-105-5dbd382682445300bd51-1.jpg ]3年先のビジネスを見据えて、IT部門の意思決定者はマルチクラウドインフラ、IoT、5G、エッジコンピューティング、AI、データ分析などの先端技術を、将来のIT投資を増やす重要な分野としています。これは世界共通の見解であり、米国、欧州、アジア太平洋地域、日本のITリーダーは、先端技術を優先の投資対象としています。90％は、自動化などの先端技術が、今後3年間で組織の変革の影響を与えると考えています。4人のITの意思決定者のうち3人が企業のDXの取り組みの仕方、またはその欠如が、AIやマシンラーニングなどの主要な先端技術が実現する利益の享受を妨げる可能性があると回答しました。「今日、企業は、競争優位性を維持するために、AIやマルチクラウドインフラなどの主要な先端技術を活用する必要があることを理解しています。実際、87％のIT部門の意思決定者が、そうしなければ、競合他社に遅れをとるリスクがあると考えていました。」と、テラデータの社長兼CEOであるスティーブ・マクミランは述べました。「企業は、その潜在能力を最大限に発揮するために、アーキテクチャを最新化して、クラウドを活用し、大規模なAIの実現やインテリジェントエッジの活用など、先端技術の活用への投資を増やす必要があります。そうすることで、新しい革新的なデータソースと自社のデータソースを組み合わせ、必要なインサイトを得ることで迅速な意思決定を実現、即座に方向転換し、大規模なイノベーションを推進し続けることができます。」クラウド対応の欠如DXの 実現を妨げる[画像3: https://prtimes.jp/i/18629/105/resize/d18629-105-aec4eaf2090adaa3196b-2.jpg ]IT部門の意思決定者は、パンデミックの結果、デジタルイノベーション戦略の方向転換を進めるとともに、クラウドへの移行をいかに迅速に進めるかについても取り組んでいます。たとえば、82％が、クラウド対応でないことが、DXの取り組みを加速させる上での重大な障壁になる可能性があるという懸念を表明しました。 85％は、デジタルイノベーション戦略と変革への取り組みは、消費者の購買行動の大幅な変化によってさらに加速したと回答、業種別でみると、特に小売、流通、輸送などの業種（87%）が最も大きな影響を受けました。方法論2021年8月、テラデータは独立系の市場調査会社のVanson Bourneに委託して、米国、英国、フランス、ドイツ、中国、シンガポール、日本、オーストラリア、インドのITおよびビジネス上の意思決定者の定量的調査研究を実施しました。従業員が1,000人以上で、世界中の年間収益が2億5,000万ドル以上の組織が回答者でした。それらは、ビジネスおよび専門家サービス、金融サービス、IT、技術、通信、小売、流通、輸送、製造業、その他の商業部門を含む、さまざまな民間部門または公的部門の組織です。面接は、適切な候補者のみが参加するように、厳格なマルチレベルの審査プロセスを使用してオンラインで実施されました。Vanson BourneについてVanson Bourneは、テクノロジー業種の市場調査の独立系専門リサーチ会社です。堅牢で信頼性の高い調査ベースの分析に対する彼らの評判は、厳格な調査原則と、すべての業種、およびすべての主要市場において、技術およびビジネス機能全体で上級意思決定者の意見を求める能力に基づいています。詳細情報は、www.vansonbourne.comをご覧ください。テラデータについてテラデータは、企業向けコネクテッド・データ分析プラットフォームをマルチクラウドで提供し、小規模から大規模まであらゆるデータ活用を可能にします。そして、お客様がデータを最大の企業資産として活用し、ビジネスを成長させる支援しています。詳細はteradata.jpをご覧ください。# # #テラデータのロゴは商標であり、TeradataはTeradata Corporationおよび/またはその関連会社の米国およびその他の国における登録商標です。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ