株式会社Qoil、ニチバン「ディアキチ(TM)ワザアリ(TM)テープ」の活用シーン認知拡大キャンペーンを支援

家事の時短・効率化をサポートするため、料理の作り置き時の活用を訴求 株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所グロース：3917、以下「アイリッジ」）の連結子会社でマーケティングに関するコミュニケーションデザイン事業を展開する株式会社Qoil（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：小田 健太郎、以下「Qoil」）は、ニチバン株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：高津 敏明、以下「ニチバン」）が2023年9月1日より開始した「作り置きにワザアリ！クイズキャンペーン」を支援したことを発表します。[画像: https://prtimes.jp/i/11255/405/resize/d11255-405-e9a6e0ffdb1d110f4074-0.png ]・キャンペーンサイトURL：https://www.nichiban.co.jp/campaign/dearkitchen23-09/※応募はスマートフォンからのみ可能です作り置きにワザアリ！クイズキャンペーンについて 「作り置きにワザアリ！クイズキャンペーン」は、キッチン周りでラベルや封止めに便利な「ディアキチ(TM)ワザアリ(TM)テープ」に関するクイズに答えて応募すると、ニチバン製品が抽選で100名様に当たるキャンペーンです。ニチバンの調査では「自分の時間がない」「時間を有効活用できない」といった悩みを持つ主婦の割合がそれぞれ4割にのぼり、家事の時短・効率化が重要であることがわかりました。そこで、家事の中でも多くの割合を占めるキッチン作業をサポートするべく生まれたのが「ディアキッチン(TM)」シリーズです。「ディアキチ(TM)ワザアリ(TM)テープ」は、食品袋の封止めはもちろん、保存容器やフリーザーバッグの日付・内容物のラベルなどに使える便利なテープです。マグネットホルダー付きで、冷蔵庫に貼り付けて保管することができます。 Qoilはこれまで、ニチバンの治癒促進絆創膏「ケアリーヴ(TM)治す力(TM)」のLINEミニアプリキャンペーンなども支援してまいりました。本キャンペーンにおいては、キャンペーンフローからLPのデザイン、参加促進のための広告配信など、全体を通してサポートを行っています。プロジェクトメンバーウェブディレクター：山本 昌良デザイナー：松井 宏子広告運用：浅野 太一プランナー：田中 優太アカウントプランナー：綿引 健人ニチバン株式会社について（https://www.nichiban.co.jp/corp/）本社所在地：〒112-8663 東京都文京区関口2丁目3番3号創業：1918（大正7）年1月代表取締役社長：高津敏明株式会社Qoil（https://www.qoil.co.jp/）The Switch Design Company ～コミュニケーションのスイッチをデザインして人を動かす会社です～ わたしたちQoilは、「愛とユーモアと。」を合言葉に、ロジックとアイデア、そしてクリエイティブを化学反応させることで、ヒトやモノ、サービスなどが狙い通りに”動く”スイッチをデザインし、社会や企業のボトルネックを紐解き、戦略策定から企画立案・実行・改善まで並走し、ビジネスゴールへと導きます。オフラインからオンラインまで、双方の利点を活かし融合させた最適なコミュニケーションを強みとしています。※株式会社デジタルガレージ マーケティングテクノロジーセグメント ビジネスデザインカンパニーを前身とし、会社分割により2018年6月に株式会社DGマーケティングデザインとして新設、2021年4月、株式会社Qoilへ社名変更。2023年3月、アイリッジ100％子会社化。株式会社アイリッジ（https://iridge.jp/） 株式会社アイリッジは、「Tech Tomorrow：テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る。」という理念のもと、スマートフォンアプリを活用した企業のOMO（Online Merges with Offline：オンラインとオフラインを統合したマーケティング活動）支援を行っています。OMO支援ではアプリの企画・開発における業界トップクラスの実績があり、手がけたOMOアプリのMAU（月間アクティブユーザー）は8,000万以上に達する業界のリーディングカンパニーです。さらに、リテールテック、フィンテック、MaaS、業務支援等、幅広い領域でDXを支援しています。 今年4月からは急激な時代の変化に迅速に対応するための次世代型アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」も提供開始しました。「APPBOX」ではスクラッチ開発（ゼロからの開発）、他社開発アプリへの機能追加、パッケージアプリ提供が可能で、パッケージアプリでは従来のアプリを捨てることなく、スクラッチ開発に移行しての機能刷新も可能です。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ