7月23日、「KKE Vision for AEC ～建設業界のレジリエンスを考える～」を開催

建築・インフラ・防災の最前線から新たな連携を探る、講演×展示イベント[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/23284/77/23284-77-5863698657ba99d91cc25d9bd3a99b42-1920x1080.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社構造計画研究所は、7月23日（水）に「KKE Vision for AEC ~建設業界のレジリエンスを考える~」をコングレスクエア日本橋にて開催します。 AECとは、Architecture（建築）・Engineering（工学）・Construction（建設） の頭文字を合わせた言葉で、建築、土木、建設業界全体を指します。未来のAEC業界における「レジリエンス」のあり方を考える場として、本イベントでは、建築・防災分野をけん引する研究者による基調講演・特別講演をご用意しています。加えて、日本の建設業界をリードする企業による講演や、体験・デモを交えたデジタル技術活用事例の展示もご覧いただけます。KKE Vision for AEC公式サイト：https://kkevision.kke.co.jp/kv2025aec■ 開催概要人手不足、資材価格の高騰、ニーズの多様化、脱炭素社会への対応、インフラの老朽化、そして自然災害の激甚化――。日本の建設業界は今、さまざまな課題に直面しています。 今回の「KKE Vision」が掲げるテーマは、「建設業界のレジリエンス」です。我々は「レジリエンス」を「困難をしなやかに乗り越える力」と捉えております。その現在地と未来に向けた取り組みを、さまざまな分野の研究者や実践者の方々とともに共有する機会をご用意しました。 この共有を通じて、これからの建設業界における「レジリエンス」のあり方を、皆様とともに見出していく場とできれば幸いです。■ イベント詳細・お申し込みKKE Vision for AEC ～建設業界のレジリエンスを考える～開催日時：2025年7月23日（水）10:30-17:40（10:00開場 / 受付開始）会場：コングレスクエア日本橋参加費：無料（事前登録制）▼イベント詳細・お申し込みはこちらから▼https://kkevision.kke.co.jp/kv2025aec■講演概要&lt;基調講演&gt;（10:40-12:00）「建築情報学によるデザインとエンジニアリングの融合」東京大学 工学系研究科 建築学専攻 特任教授建築情報学会 会長池田 靖史 氏&lt;特別講演&gt;（16:40-17:40）「南海トラフ地震対策と防災庁～本気の事前防災を目指して～」名古屋大学 名誉教授元日本地震工学会会長あいち・なごや強靭化共創センター長防災庁設置準備アドバイザー会議主査福和 伸夫 氏その他、12セッションにわたる企業講演では、建築、インフラ、防災、物流など、さまざまな分野において日本のAEC業界をリードする各社より、BIMやAIなどを活用した最新事例や課題解決に向けた取り組みについてご講演いただきます。&lt;ご講演企業一覧（順不同）&gt;・大阪ガス株式会社・株式会社隈研吾建築都市設計事務所・独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）・清水建設株式会社・大成建設株式会社・株式会社竹中工務店・中日本高速道路株式会社・株式会社日水コン・株式会社長谷工コーポレーション・東日本旅客鉄道株式会社 / CalTa株式会社・森ビル株式会社・YKK AP株式会社■ 会社情報【株式会社構造計画研究所】構造計画研究所は、工学知を用いて社会の諸問題の解決に挑む技術コンサルティングファームです。1956年に構造設計事務所として創業して以来、「大学、研究機関と実業界をブリッジする Professional Design &amp; Engineering Firm」として、建設・防災、情報・通信、製造分野や意思決定支援など多様な領域に事業を拡げてきました。工学知をベースにしたエンジニアリングコンサルティングおよびプロダクツサービスの提供を通じて、複雑化する社会課題の解決に日々取り組んでいます。会社ウェブサイト：https://www.kke.co.jp※構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000077.000023284.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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