都によると、日焼けマシンは日焼けサロンのほかスポーツ施設、まんが喫茶、インターネットカフェなどにも設置されており、国内の約1,000施設に置かれているという。
全国の消費生活センターに寄せられた相談件数は、2000年度~2009度までの10年間に73件で、このうち都内の相談は22件。危害を受けた人の年齢は10歳代が28人と最も多かった。危害の約9割はやけど等の皮膚障害で、入院した事例もあったという。また、インターネットでアンケート調査を実施した結果、日焼けマシン利用経験者の約2割が危険を感じたり危害を受けたと答えた。危険を感じた具体的内容としては「皮膚が赤くなりヒリヒリした」が最も多く、次いで「気分が悪くなった」など。危害内容では「強い痛みを感じた」が最も多く、次いで「完治に10日以上要するやけど」、中には失神、視力低下などの報告もあった。利用時に安全に関する説明や確認が不十分な施設もあり、特に日焼けによるリスクについて7割以上の利用者が説明を受けていなかったことも明らかになった。
都では、消費者庁に対し、日焼けマシンの利用に伴う危険性に関する消費者への啓発や、ガイドラインの策定などの対応を検討することを提案、また、日焼けマシン設置に関連する業界団体に対し、照射時間や年齢制限等について基準を設けるなどの安全対策や、日焼けのリスクについて利用者に十分説明することを要望した。