長期休暇の後に離婚が激増、そのワケとは―韓国メディア

長期休暇の後に離婚が激増、そのワケとは―韓国メディア
23日、韓国では旧正月後の月は離婚訴訟や協議離婚の申請数が激増するが、米国では冬季休暇後の3月と夏季休暇後の8月に離婚が激増することが明らかになった。資料写真。(Record China)
2016年8月23日、環球網によると、韓国では春節(旧正月)後の月は離婚訴訟や協議離婚の申請数が激増するが、米国では冬季休暇後の3月と夏季休暇後の8月に離婚が激増することが明らかになった。

韓国・聯合ニュースによると、ソウル家庭法院(裁判所)は22日、米国の社会学会で発表された論文を引用し、「米国の離婚訴訟案件は11~12月が最も少なく、冬季休暇とバレンタインデー後の3月に大幅に増加、4月に入ると平静状態を取り戻すが、夏季休暇後の8月には再び増加する」と伝えた。

この「季節によって離婚が増減する」という傾向は、米ワシントン大学の社会学者・プリンス教授が、ワシントン州の裁判所37カ所から得た14年分の離婚データで導き出したもの。このほか、2007~08年の世界金融危機で景気が停滞した際の離婚率も合わせて分析したところ、この傾向は経済状態とは無関係であることも分かった。また、子どものいる夫婦よりも、子どものいない夫婦に顕著な傾向が見られる。

プリンス教授はこの傾向について、たいていの人は休暇を前にすると配偶者との関係修復などを楽観的に期待しがちだが、いざ休暇に入って一定時間を共に過ごしたり、ストレスを感じたりすると、不満がいっそう募り、その結果、離婚訴訟が大幅に増えることになるのだろうと話している。(翻訳・編集/岡田)

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