2026年6月9日、韓国メディア・韓国日報は、日本の読売新聞と共同で実施した世論調査の結果、日韓関係を「良い」と評価する人の割合が韓国、日本ともに過去最高水準となったと報じた。
記事によると、調査は先月（韓国日報14～15日、読売新聞15～17日）、韓国人1000人と日本人1040人を対象に実施された。
日本側でも「良い」と回答した人は約59％に達し、前年の約52％から上昇。2007年以降で最も高い水準となった。
また、「今後の日韓関係は良くなると思うか？」との質問では、「良くなると思う」と答えた韓国人は37．4％、日本人は約19％だった。一方、「悪くなる」と答えた人は韓国で6．5％、日本で約3％にとどまり、前年から大幅に減少した。
記事は、韓国の李在明（イ・ジェミョン）大統領と日本の高市早苗首相が相互に訪問を重ねる「シャトル外交」を継続し、安定した関係を維持してきたことが両国民の認識改善につながったとの見方を紹介している。
また、両首脳はさらに親密な関係を深めていくべきだと思うかについては、韓国人の80．1％、日本人の約77％が「思う」と回答した。一方で、相手国に対する信頼度（韓国人は昨年41．2%から今年40．9%、日本人は約43%から約49%）や親近感（韓国人は昨年41．3%から今年42．9%、日本人は約47%から約49%）については、前年と比べて大きな変化はみられなかったという。
これについて韓国のネットユーザーからは「政治家同士よりも、若い世代の交流が増えたことの方が大きいと思う」「旅行に行けば分かる。日本人も韓国人もお互いの国に興味をもっている」「歴史問題と民間交流は分けて考えるべきだ」「政治が変わっても関係が安定しているのは良いこと」「日本旅行に行く韓国人の数を見れば当然の結果」などの声が上がった。
また、「お互いに利益になる関係を続ければいい」「隣国同士なのだから、けんかより協力の方が得だ」「感情的な対立より経済協力を優先すべきだ」「信頼度がそれほど上がっていない点は興味深い」「関係改善は歓迎だが、歴史問題を忘れてはいけない」などの声も見られた。
