18日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比14.36ポイント(0.48%)高の3030.25ポイントと反発した。
 値ごろ感に着目した買いが相場を支える流れ。
上海総合指数は前日、約2カ月ぶりの安値水準に落ち込んでいた。半導体産業などの振興や公共事業の拡充など、中国政府の景気支援に向けた動きも改めて材料視されている。ただ、上値は重い。中国不動産業の業績懸念がくすぶっているほか、通商問題を巡り、中国と西側諸国が対立を深めていることもネガティブ材料だ。指数は安く推移する場面もみられている。(亜州リサーチ編集部)
 業種別では、ゼネコンなどインフラ関連の上げが目立つ。
中国鉄建(601186/SH)が2.1%高、中国交通建設(601800/SH)と中国中鉄(601390/SH)がそろって1.7%高、中国建築(601668/SH)が1.5%高で取引を終えた。
 ハイテク株も高い。IC設計の上海貝嶺(600171/SH)が6.7%、産業向けIoT事業の富士康工業互聯網(601138/SH)が4.0%、通信機器メーカーの東方通信(600776/SH)が2.4%、スーパーコンピューター世界大手の曙光信息産業(603019/SH)が2.3%、スマートシティ関連の雲賽智聯(600602/SH)が1.7%ずつ上昇した。発電設備株、自動車株、素材株、エネルギー株、海運株、銀行株なども買われている。
 半面、不動産株はさえない。金地集団(600383/SH)が2.1%安、新城控股集団(601155/SH)が1.9%安、保利発展控股集団(600048/SH)が1.5%安、緑地HD(600606/SH)が1.3%安で引けた。
公益株、医薬株、酒造株も売られている。
 外貨建てB株相場は、上海B株指数が1.82ポイント(0.78%)高の235.06ポイント、深センB株指数が4.39ポイント(0.39%)高の1123.46ポイントで終了した。
(編集担当:亜州リサーチ=サーチナ)