中国メディア・東方網は3日、「日本では痛ましい事故の悲劇を生かし、国民の水泳学習を必修にした」とする記事を掲載した。

 記事は「日本の小中学校ではプールの授業が必修になっており、すで制度化されて数十年が経っている。それゆえ、日本の子どもたちは程度こそ異なれ泳ぐ能力を持っているのだ」と紹介。日本で水泳が必修科目になった背景には、痛ましい歴史の教訓があったとした。

 そして、日本は戦後間もない1947年より学校で水泳の授業を行うようになったが、当時は遊びとしての要素が強く、水に親しむことの楽しさを教えることが主体だったと説明。一方で、戦後の混乱期でインフラが不足しており、戦前からプールがあった一部の学校を除く多くの学校はプール施設を持たなかったため、海水浴場や河川などを利用して水泳の授業を行っていたとし、このために水難事故もしばしば発生していたと説明している。

 そのうえで、1955年に起きた小学生100人を含む168人が溺死した「紫雲丸事故」、および、海での水泳授業中に生徒36人が溺死した橋北中学校水難事件という2つの事故が大きなきっかけになり、1960年代以降に東京五輪の開催もあり学校へのプール設置が急速に進んだと紹介。60年代にはわずか20%足らずだった学校のプール設置率が90年代には小学校で80%、中学・高校で70%を超え、小中学校では水泳の授業が必ず行われるようになったと伝えた。

 記事は、水泳教育が普及したことで、70年代には毎年4000人が水に溺れる事故の被害に遭っていたのが、2010年代には1500人前後にまで減り、溺死者数もピーク時の3700人あまりから、現在は1000人足らずにまで減少しており、その効果は非常に顕著だったとしている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)


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