招致検討の４６年サッカーＷ杯で「国立決勝」プラン　可動式の観客席設置で８万人収容の条件クリアへ (2025年7月19日)

日本サッカー協会（ＪＦＡ）が、アジア地域の複数の国との共催で２０４６年Ｗ杯の招致計画を進める中、国立競技場（東京・新宿区）での決勝戦開催を目指していることが１８日、明らかになった。自国開催と国内での決勝開催が実現すれば、ともに０２年日韓大会以来、４４年ぶり。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の規定では、決勝戦は８万人以上収容のスタジアムが必要なため、現状の６万７７５０人から可動式観客席を設置して最大で８万人収容とするプランを検討する。 ４６年のＷ杯招致に動き出すＪＦＡが、聖地・国立を決勝会場とする招致案を検討していることが分かった。東京五輪（開催は２１年）を見据えて、１９年１１月に完成した国立競技場の観客席は６万７７５０席で、Ｗ杯決勝開催にはＦＩＦＡが定める８万人収容を満たす必要がある。ＪＦＡ関係者によれば、可動式観客席を設置することで８万人の基準をクリアできる見込みだという。 現状で可動席はないが、国立競技場を運営するジャパンナショナルスタジアム・エンターテイメントの広報担当者は、スポーツ報知の取材に「８万席に対応するプラン、図面や設置案は存在する」と話した。具体化は状況次第になりそうだが、招致活動と並行し、可動式席設置の計画が進む可能性もある。 ０２年日韓Ｗ杯は開幕戦を韓国・ソウルで行い、決勝戦（ドイツ―ブラジル戦）を横浜国際総合競技場（現・日産スタジアム）で開催した。日本サッカーの聖地が世界一を決める舞台となれば、日本サッカー界全体の夢であり、悲願でもある。 ＪＦＡが所属する東アジア連盟と東南アジア連盟は３月末、都内で行った会議で、両連盟協働で招致計画が話し合われ、日本、中国、韓国を含む東アジアと、インドネシア、タイ、マレーシアなど東南アジア諸国との共催でＷ杯招致を目指すことが確認された。招致に成功した場合、決勝会場の“争奪戦”は必至だが、日本は国立を主張していく可能性が高い。 ◆Ｗ杯のスタジアム規定 現時点で、４万人以上を収容できる会場が最低でも１４か所以上必要。その上で、準決勝で使用する６万人以上のスタジアムが２か所、開幕戦と決勝で使用する８万人以上の収容人数が求められる。他にも屋根が客席を覆う範囲、バリアフリーなど、細かい条件が定められている。 ◆日本の可動式観客席 東京Ｄは、１万２６６９席の可動席を導入。座席を用途によって収納することで、野球の試合だけでなく、ライブなどでも利用されている。０２年日韓Ｗ杯の会場でもある札幌Ｄ（現・大和ハウスプレミストＤ）は、一部の座席を旋回させることで、サッカーだけでなく野球の試合も実施が可能。