ハロウィンだけではない! 広告業者が語った"意図的なブーム"

ハロウィンだけではない! 広告業者が語った"意図的なブーム"

 ここ数年、日本においてハロウィンが盛り上がりを見せている。

 もともとハロウィンは、ヨーロッパにいた古代ケルト人による秋の収穫を祝い、悪霊を追い出すお祭りにルーツを持つ。現代ではアメリカで定着し、子供たちが魔女やお化けに仮装して、近所の家を訪ねてお菓子をもらう。日本とは縁もゆかりもないものだった。

 日本におけるハロウィンの定着は、2000年代後半に菓子メーカーがハロウィン商戦に参戦したことにはじまると言われる。さらにSNSの発達により、見知らぬ人がコスプレをして集まる行事も各地で行われることになった。

 昨年度は渋谷のスクランブル交差点に、コスプレをした人間が集まりすぎて暴動状態となった。機動隊が約200名配置され、逮捕者を2名も出している。これはもう、"子どものお祭り"のレベルではない。

「日本におけるハロウィンブームは、メーカーがお菓子やコスプレグッズを売るために意図的に作られたものといえるでしょう。夏休みとクリスマス商戦の間というタイミングもちょうどいい。もともと宗教的、民族的に日本に根付いていた行事でもないので、違和感を示す人も多いですけどね」(広告業界関係者)

 広告代理店の意図通りに作られたモデルというのはほかにも存在する。毎年新作が作られる戦隊ヒーローものは、なぜだか2月スタートだ。

「子ども向けコンテンツなので、4月スタートだと、"○年生になったので、こういうものはもう卒業" と視聴者が離れてしまう可能性があるため、2月スタートとしています。さらに、およそ3カ月ごとにゴールデンウイーク、夏休み、クリスマスがやって来ます。都合の良いタイミングで新キャラや、敵キャラを出現させ、おもちゃやグッズを売る戦略がきっちり取られているんです。クライマックスとなる1月には、お年玉をきっちりむしりとる。消費モデルがしっかりとできあがっているんです」(前出・同)

 ブームは自然発生ではなく、意図的に作られることもある。知らぬ間に広告代理店の戦略に乗せられていることに消費者は気づくべきだろう。
(文=平田宏利)

※イメージ画像:「Thinkstock」より

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