トランプ反対デモは中国が煽動か!? ヒラリー敗北直後の「空白の時間」と東アジアの陰謀!

トランプ反対デモは中国が煽動か!? ヒラリー敗北直後の「空白の時間」と東アジアの陰謀!
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 アメリカの大統領選挙は、共和党のドナルド・トランプ候補の勝利で幕を閉じた。さて、多くのメディアが報じているが、トランプ候補の勝利確定後、“クリントン候補の支持者たち”の間で非常に異例なことが多数発生している。

1. 本来、トランプ当選が確実になった時点で、クリントン候補本人がテレビカメラの前に出演し「敗北宣言」をするはずが、1時間以上遅れてテレビカメラの前に現れた。この「空白の時間」は一体何だったのか? もちろん、敗北宣言は慣例というだけでマストではないが、かなり異例なことだったため、海外SNSでも話題になった。

2. クリントン支持を打ち出していたレディ・ガガなどが、トランプタワーの前に現れて「Love trumps hate.」と掲げるなど、ハリウッドセレブがトランプ反対を訴えた。

3. 民間人の間でも、1万人規模の「トランプ反対デモ」が発生。デモ隊が暴徒して商業施設や車などさまざまなものを破壊。しかも、トランプ支持者の家などを破壊する事件にまで発展している。

4. トランプ反対派は、トランプ支持・擁護派を「差別主義者」「レイシスト」としてネットで糾弾するなどの行為を繰り返した。

 もちろんこの混乱はトランプ氏にも原因がある。あれだけ過激な発言をすれば、ハレーションが起きて当然だ。だがここまでデモが続くのは異例……というか、あなたはこんな光景をどこかでみた“既視感”を抱かなかっただろうか?

【その他の画像はコチラ→http://tocana.jp/2016/11/post_11487.html】

 結論から言うと「中国人のデモ」。つまり、「中国による米大統領選の政治介入」であるといえる。

 そもそも、クリントン候補が国民の信用を失ったひとつの理由として「クリントン財団献金問題」がある。これは、クリントンの政治資金となっているクリントン財団が、中国の国有企業などから多額の献金を受けていたという疑惑である。多数の報道によれば、クリントン氏に近いバージニア州のマコーリフ知事が中国人実業家から受けた選挙献金について連邦捜査局(FBI)が捜査していたことも判明している。

 要するに、クリントン候補は、中国からの多額の資金を使って米大統領選挙を戦っていた可能性があったのである。このことは民主党の予備選挙で最後までクリントン候補と戦っていたバーニー・サンダース候補の演説の中でも指摘されており、クリントン候補が大統領になった場合に「中国に強硬姿勢が取れるのか」という疑問を投げかけられていた。

 当然、「中国の資金」が米大統領選に絡んでいるのであれば「中国人」「中華系アメリカ人」がその資金に群がっているといえる。アメリカでは「孔子学院」が「中国の諜報機関である」と指摘されていくつかの州では禁止されているが、その「孔子学院」を保護したのもクリントン財団だという話もある。それを考えれば、孔子学院で学んでいる多くの中華系米国人や中華系移民などがクリントン候補の選挙活動を手伝ったことは想像に難くない。

 反対に、トランプ候補の選挙演説は「中国製品の輸入関税を45%にする」「中国は米国民が飢え死にすることを望んでいる」と発言するなど相変わらずではあるが、中国を完全に敵視した極論を展開していた。

 さて、さきほど“既視感”と書いたが、中国のデモ隊が暴徒化する光景は、2012年の尖閣諸島国有化に伴う反日デモが暴徒化したときに酷似していないだろうか? これは「東アジアの反政府デモ」に非常に近いものでもあり、タイの反タクシン政権デモの時などにもみられた特徴だった。こうなってくると中国だけにとどまらず、東アジア全体の話でもある。

 このように考えると、「中国が何らかのかたちでクリントン候補を応援し、それが叶わなかったため、中国敵視のトランプ反対デモを行い、中国人特有の統制のとれた暴徒化を目論んだ」というひとつの筋がみえてくる。同時に、日本のマスコミの多くが「クリントン支持」であり、トランプ新総理が決まった後も批判を緩めない理由なども「中国との関係」を見れば何となくわかるのである。

 同時に同様のことが日本国内でも起きる可能性があるということと、それが中国で制定されている「国防動員法」という法律の趣旨であるということも覚えておきたい。

 さて、空白の時間についてだが、これには諸説ある。「遁走していた」「持病が悪化した」「中国系スポンサーに説明していた」「UFO情報を必死に開示しようとした」……などなど。これらのいずれかの要員でヒラリーは敗北宣言は遅れたのである。
(文=聖橋乱丸)

※イメージ画像:「Thinkstock」より

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