高校生男子大人になったらなりたい職業「社長・起業家」が初ランクイン背景に“アントレプレナーシップ教育”の影響が？

モデル・タレントとして活躍するユージと、フリーアナウンサーの吉田明世がパーソナリティをつとめるTOKYO FMのラジオ番組「ONE MORNING」（毎週月曜～金曜 6:00～9:00）。この記事では、3月10日（月）～3月14日（金）の放送から、ニュースを象徴する1つの数字にスポットを当てるコーナー「SUZUKI TODAY’S KEY NUMBER」で取り上げたトピックを紹介します。高校生男子 大人になったらなりたい職業「社長・起業家」が初ラ...の画像はこちら &gt;&gt;（左から）吉田明世、ユージ◆『大人になったらなりたいもの』高校生男子「6位」は『社長・起業家』第一生命保険は3月11日（火）、全国の小学生、中学生、高校生の3,000人を対象に実施した「大人になったらなりたいもの」に関するアンケート調査の結果を公表しました。この調査で、大人になったらなりたい職業を聞いたところ、小学生男子、中学生の男子・女子、高校生の男子・女子と幅広い層で1位となったのが「会社員」でした。その一方で、小学生女子の1位は「パティシエ」でした。また、高校生男子のランキングで6位だった「社長・起業家」は、今回初めてランクインしたということで、第一生命保険は、近年日本で推進されている“アントレプレナーシップ教育”の影響を指摘。アントレプレナーシップ教育とは、さまざまな仕事がAIやロボットなどに置き換わることが予想される未来を見据えて、自ら社会課題を見つけ、課題解決に向かってチャレンジしたり、他者との協働により解決策を探求したりすることができる知識・能力・態度を身につけることを目指すものです。第一生命保険は、アントレプレナーシップ教育はまだ一部の高校や大学などで実施されている段階であり、小中学校を含めて拡充されることで、チャレンジ精神をさらに伸ばしていくことができるかもしれないと分析しています。こうした背景に、吉田アナは「その影響もあると思うんですけど、私的にはYouTubeやTikTokとかで、起業家や社長の話を聞く機会が増えたのかなと思って」と推察。ユージも「いまは、身近に社長さんの発言などをYouTubeとかで観ることができるので、そういう野心も自然と生まれてくるんだと思う」とうなずいていました。◆備蓄米の入札開始 初回は「15万トン」が対象米の流通円滑化を目的とし、備蓄米の放出に向けた入札が3月10日（月）から開始に。入札の対象は、全国農業協同組合連合会（JA全農）など5,000トン以上の仕入れをおこなう大手集荷業者で、申し込み数量は集荷実績に応じて上限を設け、販売状況の報告を義務付けるとのことです。販売数量は合わせて21万トンを予定しており、初回の対象は15万トン。その内訳は、2024年産の10万トンと残りの5万トンは値段を下げて提供できる2023年産になるようで、店頭に並び始めるのは早ければ3月下旬から4月頃の見込みだということです。ちなみに、放出する備蓄米の主な品種は、山形県産の「はえぬき」や宮城県産の「ひとめぼれ」、新潟県産の「こしいぶき」などが含まれているそうです。そのラインナップを聞いたユージは、「ブランド米揃いだね。備蓄米って、ブランド米を備蓄していたんだ。知らなかった」と驚いていました。◆福島県への移住者、最近5年で「およそ6倍」に東日本大震災で被災した岩手県、宮城県、福島県への移住者が増えています。避難指示が次々と解除されている福島県では、最近5年でおよそ6倍に増加しています。それぞれの県でカウントしている移住者は定義が異なるようですが、いずれの県でも移住者が増えているという結果になっているということです。例えば、福島県の場合、自治体からの支援を受けた移住者のほかに、就職や結婚なども移住者としてカウントして2018年度は557人でしたが、直近の2023年度は3,419人に増えています。岩手県の場合は、自治体の窓口やハローワークを通じて移住した人や、Uターン・Iターンなどもカウントして、2018年度から2023年度ではおよそ1.5倍も増加。宮城県は、東京の相談窓口を通した移住者をカウントしていて、2018年度から2023年度までに約70人増えています。こうした現状に、ユージは「どこの県もそれぞれの努力が実った結果ですよね。どの地方も人口が減少している地域が多いのですが、移住も人生のひとつの選択としてはいいなと思います。そして、移住者が震災のダメージから抜け出すためのひとつの力にもなるんじゃないでしょうか」と期待を寄せていました。◆広い家を所有するのは 65歳以上の世帯が「51％」5年に1回の総務省の調査によると、複数人で快適に住めるとされる70m²以上の住宅の年代別の所有率は、65歳以上の世帯が51％を占めており、15年前と比べて14ポイント上昇。一方で、新築住宅は狭くなっていて、45歳未満で同じ面積を所有する世帯は12％に低下。若い世代が充分な面積の家を手に入れにくくなっている現状が見て取れる結果となりましたこのトピックを受けて、ユージは「高齢化社会でもあり、都市部の土地の価格の高騰が日本の住宅事情の問題にもなっているということもありますけど、さらに建設コストも上がっていますから、これからますます住宅の面積は小さくなっていくのかもしれませんね」と案じていました。◆現在の経営課題 1位は「47.7％」で『人材の強化』日本能率協会は「2024年度 当面する企業経営課題に関する調査」の結果を発表しました。現在の経営課題、重要度が高い項目として最も回答が多かったのが「人材の強化」で47.7％でした。続いて47％の「収益性向上」、これらの項目がほかの課題と比べ、高い割合を示していました。「人材の強化」は2年連続で1位となり、生産年齢の減少に伴う人材獲得競争が激しくなっている傾向です。「収益性向上」については、原材料費やエネルギー価格の高騰、人件費上昇など、コスト増加要因への対応が求められていることが考えられるとのことです。ユージは「『人材の強化』は大きな課題ですよね。ただでさえ人手不足のなか、人が見つかったとしても、その人が使える人材になるために企業側としても教育していかなければいけないし、そのためには教育する人材も必要になってくる。結局、人材を育てるための人材が必要になってくるということで、大変だよね」と慮っていました。＜番組概要＞番組名：ONE MORNING放送日時：毎週月～金曜6:00～9:00パーソナリティ：ユージ、吉田明世番組Webサイト：https://www.tfm.co.jp/one/