【東京五輪】IOC、組織委は強行開催から〝妥協案〟へ傾く姿勢も

【東京五輪】IOC、組織委は強行開催から〝妥協案〟へ傾く姿勢も
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組織委の森喜朗会長(代表撮影)

 やるのか、やらないのか。東京五輪開催をめぐっては様々な案が錯綜している。「中止」「国内在住者限定の有観客」「無観客」「2024年再延期」「32年開催」などが浮上し、それぞれに賛否の意見が噴出。日本国内では複数の調査で「中止」が80%を超えている。

 フランス民放ラジオ局が行った最新の世論調査でも「東京五輪の開催を望むか?」との質問に60%が「いいえ」と回答。本紙既報の東京大会を24年に再延期し、次回のパリ大会を当初の24年から28年へスライドさせる案には、62%が支持している。

 一方、国際オリンピック委員会(IOC)と大会組織委員会は相変わらず〝Go To 五輪〟へ一直線だ。IOCのトーマス・バッハ会長(67)は1月31日に閉幕したハンドボール男子世界選手権(エジプト)にビデオメッセージを寄せて「大いに励みになる。この経験が東京五輪にも生きる」と改めて開催への意欲をにじませた。

 とはいえ、IOCや組織委も徐々に〝妥協案〟へ傾く姿勢も見せている。先月末に組織委の森喜朗会長(83)は無観客開催について「それも考えておかなければシミュレーションにならない」と否定せず、バッハ会長もその可能性に言及した。強行開催への風当たりが日増しに強まる中、IOCには巨額のテレビ放映権料だけは死守したいとの思惑も見え隠れするが…。果たして、どうなるか。

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