太陽電池メーカーは消えるのか

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■切り札のペロブスカイトがある



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■投信1編集部による本記事の注目点



  • 太陽電池(PV)の世界導入量が順調に拡大する一方で、PVメーカーの収益は年々厳しさを増しており、海外でも倒産・リストラが相次いでいる状況です。
  • グローバル企業は再生可能エネルギーの導入に積極的で、「RE100」という国際イニシアチブには、Microsoft、Google、Apple、Facebookなど、100社近いグローバル企業が名を連ねています。
  • 次世代PVとして開発が進むペロブスカイト太陽電池(PSC)に関する東京大学によるコスト試算では、モジュール効率20%と仮定するとkWhコストは1.05~1.6円と見積られ、製造装置や流通コストを入れても国が2030年の目標に掲げる7円/kWhが可能と分析されています。

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太陽電池(PV)メーカーの業績が低迷している。2016年度は販売数量が伸び悩み、国内のPVメーカーは軒並み業績を落とした。PVの世界導入量が順調に拡大する一方で、PVメーカーの収益は年々厳しさを増しており、海外でも倒産、リストラが相次いでいる。



PVメーカーの収益を圧迫する最大の要因は価格下落である。FIT(固定価格買取制度)に代表される導入支援政策で普及が進んだPVにとって、発電コストの低減は自律成長を目指すうえで至上命題だ。16年はPVモジュールの価格が3割程度下がったようだが、17年はさらに1割以上下落すると予測されている。これは需要側にとっては大変喜ばしいことだが、PVメーカーにとっては死活問題となっている。


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2017年6月19日の経済記事

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