老後のお金、退職準備額の格差はどう拡がっているのか

■サラリーマン1万人アンケート2018~⑤



老後のお金、退職準備額の格差はどう拡がっているのか

一般に年収が高ければ退職後の生活資金は多く必要と想定される一方で、そのための資産準備もしやすいと想定できます。そこで退職準備額を年収倍率でみることは多くの示唆を与えてくれます。



「サラリーマン1万人アンケート」をもとにした以下のグラフは、2010年、2015年、2018年における年代別の退職準備額の年収倍率を比較しています。年齢が上がってもほとんど1倍前後だった2010年から、2015年にはすべての年代で倍率が上昇し、年齢が高いほどその比率が高くなる傾向がはっきりしてきました。しかし2018年は若年層でその倍率が低下し、高齢層で上昇していることがわかります。



年代別退職準備額の年収倍率の変化 (単位:倍)



老後のお金、退職準備額の格差はどう拡がっているのか

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出所:フィデリティ退職・投資教育研究所、サラリーマン1万人アンケート(2010年、2015年、2018年)



■2010年→2015年:年収の増加から若年層の退職準備額が大きく改善



倍率の構成要素である分母の年収と分子の退職準備額を分析してみると、その表面の変化だけではみえてこない部分がわかります。



まずは2010年から2015年の変化をみてみましょう。若年層と高齢層では少し事情が違っています。たとえば30代男性では、年収がアベノミクスの成果もあって大きく改善(476.6万円→488.3万円)したことから、退職準備0円層が大きく減少しました(51.3%→44.3%)。

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