2019年ディスプレイ市場のカギ握る「ライン転換」

       

サムスンとLGが液晶生産能力削減へ



2019年ディスプレイ市場のカギ握る「ライン転換」

 調査会社の英IHS Markitが2018年7月に発表した試算では、液晶パネルメーカーが現在の計画のまま工場の新増設を続けると、液晶ディスプレイの需給ギャップは18年の12%から21年には23%に拡大してしまい、大幅な供給過剰に陥るとみられている。すでに量産稼働し、段階的に生産を増やしている中国BOEに続き、19年初頭には中国CSOTも10.5世代(2940×3370mm)マザーガラスを用いた液晶パネル新工場を稼働させると見込まれ、需要の伸びを大きく上回る供給能力が上積みされるためだ。



 IHS Markitシニアディレクターの謝勤益(デビッド・シェー)氏によると、液晶テレビの大画面化などによって、19年のディスプレイ需要面積の増加率は前年比で6.4%成長が見込まれるものの、供給能力の増加率は先述の中国新工場の影響によって9%増になると予測しており、やはり供給が需要を大きく上回る見込みとなっている。これに伴い、「19年1~3月期末にテレビ用32インチ液晶の価格は35~36ドルまで下落する可能性がある。これは18年に記録した史上最低価格の45ドルをも大きく下回る」という。こうなれば、19年上期は大半の液晶メーカーが赤字に転落することが確実だ。



■稼働調整で乗り切る可能性は低い



 こうした供給過剰を回避する方法は、液晶パネルメーカーが工場稼働率を大きく落として生産調整を実施するか、あるいは、古くなった液晶工場を閉鎖して生産能力を削減するかのどちらかしか選択肢はない。だが、前者の可能性は低い。シェア拡大を目指す中国メーカーが稼働率を下げるとは思えず、AUOをはじめとする台湾パネルメーカーもいまだ90%以上の高い稼働率を維持したままだ。


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