大手居酒屋チェーン 1年間で店舗数12.5%減少、コロナ影響が深刻

記事まとめ

  • チェーン展開する大手居酒屋の店舗数が大幅に減っている。
  • 上場主要13社の1年間の飲食店舗数は、2020年12月末で前年同期から12.5%減った。
  • 都心部の店舗は、見切りをつけて「スクラップ」を選択している。
大手居酒屋チェーン 1年間で店舗数12.5%減少、コロナ影響が深刻
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居酒屋202003

 チェーン展開する大手居酒屋の店舗数が大幅に減っている。居酒屋を運営する上場主要13社の1年間の飲食店舗数は、2020年12月末で前年同期から12.5%減ったことが、東京商工リサーチの調査でわかった。
 個人経営の飲食店などに比べ、大手が展開する店舗は面積が広く、スタッフ数も多い。都心部の店舗は、ランニングコストが大きな負担になっており、店舗営業を継続するより、見切りをつけて「スクラップ」を選択しているようだ。2021年1月の再度の緊急事態宣言など、取り巻く環境は厳しさを増しており、学生や主婦などのアルバイト、パートの雇用環境の悪化だけでなく、取引先への発注量の減少、都心部の空きテナントの増加など影響はさらに広がっている。

“串カツ田中”以外店舗が減少

 有価証券報告書や四半期報告書によると、上場する居酒屋チェーン13社(※)の店舗数は、2020年12月末(決算期により11月末を含む、以下同)で合計6136店だった。ただ、2019年同月時点では7009店(前年同期比12.5%減)で、1年間で873店減少した。
 13社では、唯一、串カツ田中だけが276店(2020年11月末)と前年同月の273店から3店舗増えた。ほかの12社は、いずれも前年同月から減少した。

都心部を中心に展開する企業で店舗減

 1年間の減少率が最も高かったのは「金の蔵」などを運営する三光マーケティングフーズの41.7%減(108店→63店)だった。
 以下、期中に焼肉チェーン「牛角」事業を譲渡したJFLAホールディングス(以下、HD)の33.1%減(843店→564店)、都心のターミナル駅に多数の飲食店を出店するダイヤモンドダイニングの親会社のDDホールディングス[飲食事業]の24.6%減(435店→328店)の順。
 13社のうち、東京、大阪、名古屋の三大都市圏の主要幹線に積極的に出店していた企業がコロナ禍で店舗を撤退するケースが目立つ。
 13社の店舗数は、コロナ前の2019年12月末に合計7009店だった。これを基準にすると、3四半期前(2020年3月末)は6964店(0.6%減)と、ほぼ同水準にとどまっていた。
 だが、コロナ禍で最初の緊急事態宣言が発令され、宣言が解除された直後の2四半期前(2020年6月末)は6448店(8.0%減)と一気に撤退が進んだ。その後、前四半期(2020年9月末)は6303店(10.1%減)、直近(2020年12月末)は6136店(12.5%減)と四半期ごとに店舗減少は加速している。


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