ポケベル復活! 防災ツールとして自治体などが導入

ポケベル復活! 防災ツールとして自治体などが導入
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(提供:週刊実話)

 0840(おはよう)、0906(遅れる)、14106(愛してる)など、語呂合わせでメッセージを伝えあっていた時代を懐かしむ人も多いだろう。平成初期に大ヒットしたポケベルだ。公衆サービスが開始された1968年当時は音が鳴るだけで、緊急対応が求められる一部の公務員や、外回りの営業職の連絡手段として使われていた。

 「ディスプレイに数字の表示機能が搭載されると“革命”が起きたんです。本来、連絡を取りたい相手の電話番号を表示する機能でしたが、表示される数字で0840(おはよう)などとメッセージを送れることに目をつけた女子高生たちが使い始め、爆発的に普及したんです」(通信アナリスト)

 '93年(平成5年)には、日本テレビが裕木奈江主演のドラマ『ポケベルが鳴らなくて』を放送するなど社会現象化し、ピーク時(平成7年度末)には契約数が1000万台を突破した。

 「その後、PHSや携帯電話の普及でポケベルは急速に衰退。'07年には最大手のNTTドコモが徹退し、現在は東京テレメッセージが首都圏の医療関係者など1500人だけにサービスを残している状態でしたが、それも今年の9月に完全終了となる予定です」(同)

 まさに“平成と共に去りぬ”となるはずだったポケベルが、防災ツールとして再び脚光を浴びているのだ。

 「現在、大半の自治体は防災情報を屋外スピーカーで住民に知らせていますが、高層ビルが林立する都市部や、豪雨災害などでは聞き取れないといった弱点がある。そこで、建物の奥などにも届きやすい周波数を利用するポケベルの電波を活用しようとなったのです」(防災ジャーナリスト)

 東京テレメッセージでは、ポケベルを「防災無線が受信できるラジオ型受信機」に進化させ、自治体などが導入を進めているという。

 「従来の戸別受信機を各世帯に普及させるには莫大なコストが掛かっていましたが、ラジオ型受信機は安く運用できるんです」(同)

 こうした自治体の防災情報伝達システムの整備費を国が7割負担するという制度があるが、その財政補助の期限が'22年度までと決められているため、駆け込み需要も期待されている。

 11014(会いたいよ)と、ポケベルも言ってる気がする。また会えてよかった。これからも4649(よろしく)ね。

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