盗人中国が攻めてくる 米政府警告 中国が仕掛ける遠隔操作スパイ戦争

 日中が開戦した場合、「軍備や兵器の性能から日本が勝つ」というのが、今や国際社会の定説となりつつあるが、それを覆す恐ろしい事態が巻き起こり始めた。

 10月8日に米下院情報特別委員会が、「中国の通信機器大手が製造した部品を使用するとスパイ行為にさらされる」と指摘。政府のコンピューターシステムに使わないことを求める衝撃的な報告書を提出したのだ。
 「委員会が名指ししたのは、世界第2位の通信機器メーカー『華為技術』と中国国内2位の規模を誇る『中興通訊(ZTE)』。両社の部品は、2010年にインド政府も『盗聴機能がある』とし、輸入を厳格化したほど。前から『スパイ行為、ハイテク戦争を狙った仕掛けがなされている』と評判だったのです」(国際アナリスト)

 下院がこの時期に報告書を提出したのは、明らかに尖閣衝突の危険性が高まり始めたためだが、これが原因で日本の後方支援に回る米軍の軍事システムが、機能不全に陥る可能性が指摘され始めているのだ。
 そのため、“すわ開戦”となった暁には、おぞましきシナリオが展開するようだ。軍事ジャーナリストがこう語る。
 「輸入時点でウィルスが発見されなくても、ネットワークに接続すると自動的に盗聴ソフトがアップデートされる危険性がある。その場合、開戦前から日米の作戦が中国側に漏れてしまう危険があるのです」

 さらに恐ろしいのは、遠隔操作だ。いざ戦争状態に突入した時に米軍のイージス艦やステルス機、ミサイルなどのハイテク兵器が中国側に乗っ取られて稼働できなくなる。阿鼻叫喚のうちに次々と中国側の兵器に迎撃、沈没させられる可能性も高いのだ。
 「中国の遠隔操作がそれ以上に強力なら、米軍機が自衛隊所有のイージス艦や海保巡視艇に突入したり、米原潜から発射された核巡航ミサイルが、東京や原発を攻撃する可能性も否めない。日本の防衛システムは、『米国以上に中国に乗っ取られている』との話もあり、逆に自衛隊機が張子の虎の米軍を壊滅させることもあり得るのです」(公安関係者)

 今回の米下院の指摘に中国側は「事実無根」を繰り返しているが、これも口先三寸ともっぱらだ。
 「指摘された2社は、軍から莫大な資金とスパイ活動で得た情報を貰い、製品を製造していると評判。米政府はハイテクテロメーカーと見ているのです」(同)

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