アメリカ級巨大竜巻襲来に 日本の原発は耐えられるのか

       

 5月20日に米南部オクラホマ州を襲った巨大竜巻は、死者24人、負傷者353人を出した。米国で観測される竜巻は、年平均で約1300個。それに対し日本は17個と少ないが、昨年5月、茨城県つくば市を風速70~92メートルの竜巻が襲ったことは記憶に新しい。異常気象が叫ばれるなか、巨大竜巻が日本を襲った場合、果たして大丈夫なのか。
 「竜巻発生は気象条件によるもので、地域性はあまり関係ありません。そのため、地面付近の暖かい空気と上空の寒気によって積乱雲が発達すれば、人口が密集した大都市でも発生する可能性はあります。たとえば昨今、活断層で懸念されている原発ですが、猛烈な竜巻による被害にも耐えられるのか、専門家の間でもにわかに注目され始めているのです」(サイエンスライター)

 人口が集まる関東に近い原発といえば、柏崎と東海原発がある。もし、つくば市で発生した規模の竜巻が原発を襲った場合、どうなるのか。
 「原子炉は分厚い鋼鉄製ですから、どんな竜巻が襲っても大丈夫だと思います。ただし問題は、施設内の電源施設。まず、電線がブツブツ切れるのは間違いないでしょう。柏崎刈羽原発内には高台に非常用の電源車が待機していますが、竜巻で吹き飛ばされるようなことがあれば、福島第一原発事故のように全電源喪失状態となります」(ジャーナリスト・村上和巳氏)

 電源喪失で炉心が冷やせなくなったとしても、ただちに“メルトダウン”が始まるわけではない。しかしここでも、対応の迅速さが重要になってくる。
 「福島第一原発でメルトダウンが始まったのは、電源喪失から4時間後でした。柏崎刈羽原発で同じ事態になれば、福井や福島の原発に電源車の応援を要請することになる。決定の遅れなどが生じれば、到着までまた4時間以上かかってしまうのです」(村上氏)

 作業工程がスムーズにいったとしても、ぎりぎりで間に合うかどうかの状態だという。同じ失敗を繰り返さないためにも、迅速な対応が求められる。

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2013年5月31日の社会記事

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