社員満足度を高める施策とは

社員満足度を高める施策とは
社員満足度を高める施策とは(写真=PIXTA) ((ZUU online))
       

日本では従来、顧客満足度(Customer Satisfaction:CS)を上げることが、企業業績の向上につながると考えられてきました。しかし、それだけでは従業員のモチベーションが下がり、業務効率が低下することもあります。社員満足度(Employee Satisfaction:ES)も上げることで、業務やサービスの質を向上させ、顧客満足につながりひいては業績アップに結び付く、という考え方が重要視されるようになってきました。ここでは、社員満足度をあげる施策について、解説します。

■社員満足度を上げるためのキーワード3つ

ESを向上させようと考える場合、ESが何で構成されているかを認識する必要があります。ESは「仕事と自身への評価」「働く条件・環境」「会社へのロイヤリティ」の3つの柱で構成されていると考えられます。

「仕事と自身への評価」は、仕事に対するやりがいや自分への適正、そして実際に取り組んでいる仕事に対して、自分が適正な評価を得ているかが判断材料となります。「働く条件・環境」は給与や待遇、人間関係、オフィス設備などが含まれます。「会社へのロイヤリティ」は仕事を通じて、その会社に対して愛情や誠実、いわゆる忠誠心を持つことができるかどうかを表します。

ロイヤリティについては、会社の方針に強く惹かれて入社した、尊敬する上司や先輩がいる、仕事を通じて成長を感じるといったきっかけのほか、前述した2つの要素を満たすことでも向上します。愛社精神が強い社員が多い企業は、社員の定着率が高いだけでなく、自ら学んで業績を伸ばそうという姿勢が見られるため、低コストで高パフォーマンスを生み出し、業績アップにつながりやすいという特長もあります。

■ES向上のための具体的取り組み

ESを向上させるためにはどんな取り組みが効果的か、具体的な例をいくつか紹介していきます。

・ 定期的に従業員からヒアリングする
従業員の視点から、業務やプロジェクトに関する率直な意見を聞き、必要ならば積極的に取り入れましょう。無駄な作業や効果がなかった方策などは、経営者・管理職よりも現場の声を聞くのが一番です。従業員にとって、自分の声が反映されるのは大きな意味を持つものです。

・ 賞賛を習慣にする
従業員は会社のために働くのが当たり前、ではなく「ありがとう」と感謝を伝えることを習慣にしましょう。活躍した社員を表彰する、期ごとのMVPを選定するといったイベントを作るのも、従業員のやりがいにつながります。売り上げが上がったら、ミニボーナスを支給する、など従業員の努力を形にしてはいかがでしょうか。

・ 経営陣・役員が従業員とコミュニケーションを図る
時には業務から離れ、飲み会や社内パーティーを通じて部署・役職関係なくコミュニケーションを取れる場を設けるようにしましょう。趣味を通じたサークルを作るという方法もあります。

・ 完全有休消化や特別休暇を与える
有給休暇の消化は本来ならば当たり前のことですが、仕事が忙しかったり他の社員への後ろめたさを感じたり、申請しにくい雰囲気からなかなか取得できない人が多いのが現状です。定められた有休は完全に消化することを基本とし、難しい場合は買い取りにして給与に上乗せするなどの配慮をするといいでしょう。また特別な記念日に取得できる「アニバーサリー休暇」のような、特別休暇を与える企業もあります。「休みづらい」雰囲気を一掃し、ワークライフバランスを重視した施策を取ることが大切です。

大手企業の取り組みも一部、紹介しましょう。

● GMOインターネット
・ 24時間無料で利用できる、ビュッフェスタイルの社員食堂の導入
・ 託児所・マッサージ室に「お昼寝スペース」完備

サイバーエージェント
・ macalonパッケージ
ma(ママ)がca(サイバーエージェントで)lon(長く働けるための)システムで、女性・ママに優しい福利厚生です。具体的には、月一度の体調管理のための「エフ休」、不妊治療にあたる人向けの「妊活休暇」に「不妊コンシェル」、働くママのための「キッズデイ」まであります。

オリエンタルランド
・ 周辺食堂の割引券配布
・ 設備(ディズニーランド、ディズニーシー)で使える無料券など

■ESコンサルタントという選択肢

これまでCSを重視してきた企業にとって、急にESを向上させるのは容易ではありません。自社が抱える課題に対して、どういう取り組みをすればいいかわからない、そもそもどこを改善するべきか不明だという場合には、ESコンサルタントに相談するのも一つの手です。

ESコンサルタントとはその名のとおり、ESを向上させるためのノウハウを通じて、企業に適切なアドバイスをする専門家です。ES後進国である日本では、まだまだESについて知識が浅い面があります。ESの施策に迷ったらコンサルタントを利用するのもおすすめです。 (提供:フクリ!)

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