医師としてのキャリア形成を考えたときに、転科を検討することもあるでしょう。しかし、転科する際には、大きな決断が必要になります。そこで、この記事では医師が転科で失敗しないためのポイントをまとめました。転科する際のメリットやデメリット、診療科別の転科する際の注意点などをご紹介します。
医師が転科する理由とは
医師が転科を検討するときには、年齢や収入、ライフスタイルの変化などさまざまな原因があるでしょう。一度転科すると、すぐに異動することが難しいケースもあるため、慎重に検討するようにしたいですね。医師が転科する際の理由には、以下のような点が挙げられます。
- ワークライフバランスを重視したい
- 別の領域に興味を持った
- 体力の問題
- 年収アップのため
この段落では、それぞれの転科する理由について深堀りしていきます。
ワークライフバランスを重視したい
夜勤や当直などが頻繁にある外科や産婦人科などで勤めている場合、プライベートの時間を確保できないこともあるでしょう。急患対応を求められる診療科では、休日などに家族と外出することも難しいケースがあります。
そのような多忙な診療科で働いている医師は「ワークライフバランスを整えたい」と考えることもあるでしょう。その結果、残業や夜勤などがない診療科への転科を考える医師が多い傾向があります。
別の領域に興味を持った
多くの医師は同じ診療科で働き続けていると、何年後かに「今の診療科のままで良いんだろうか？」と考え始めるものです。診療を続ける日々のなかで、耳鼻科の医師が精神科に興味を抱くことも、外科の医師が内科に興味を抱くケースもあるでしょう。
医師が転科を考えるのは、下記のような年齢の傾向があります。
- 30～35歳
- 40～45歳
- 50～60歳
結婚や子どもの出産など生活の変化によって、産婦人科や小児科などに興味を抱くようになる医師もいます。しかし、別の領域に興味を持ったとしても、転科するのにハードルが高いことも多くあります。
新たな領域で医師として勤務するためには、十分に知識を蓄えるなど準備をしておくことが重要です。
体力の問題
救急外来の人数が多い場合には、休憩もとれないほど働き詰めの日もあるでしょう。20代ならば、休みや休憩が少なくても体力があるため、ある程度の無理はきくかもしれません。
しかし、年齢を重ねたときに、夜勤続きの職場や休憩が十分にとれない職場では、ストレスや疲労を感じることもありますよね。疲労が蓄積されたまま勤務をすることで、集中力が欠如する可能性があることも否めません。自身の身体の変調を感じたときなどにも、転科を考える医師は多くいます。
年収アップのため
体力的に厳しいと感じる診療科で働いていたとしても、低賃金の場合には「労働の対価として見合わない」と感じることもあるでしょう。そのような場合に、現在働いている診療科よりも体力的負担が減り、給与がアップする診療科を探す医師が多い傾向があります。
結婚したときやマイホームの購入を検討するときなどにも、年収がアップすることを望むこともあるでしょう。そのようなライフスタイルの変化から、転科するほかにも開業を検討する医師も少なくありません。
医師が転科するメリットとデメリット
将来の良いイメージを描いて転科を検討するものですが、転科にはメリットもある反面デメリットもあるものです。転科してから後悔しないように、転科する前にメリットとデメリットを理解しておきましょう。
メリット
医師が転科するメリットは、以下のような点が挙げられます。
- ストレスが軽減する
- 体力的に楽になる
- 年収がアップする
- 自分が好きな診療科で働くことでモチベーションアップする
それまでに働いてきた診療科でストレスを感じているなら、転科することでストレスから解放されることが大きなメリットだといえるでしょう。体力的・精神的な辛さは転科することで、大きく変化するかもしれません。
転職エージェントなどを利用することで、年収はアップしやすくなります。自身が考える転科の条件に見合う転職先をみつけてくれる転職エージェントを利用できるように、複数登録しておくと良いでしょう。また、心から働きたいと考える診療科に異動することで、満足度も上がり日々を活き活きと過ごしやすくなります。
デメリット
それでは、医師が転科するデメリットもみていきましょう。
- 今までの知識や経験が活かせないこともある
- スムーズに転科できないケースもある
- 年収が下がることもある
- 新しい職場や人間関係に馴染めないこともある
- 年下の医師から指導を受けるケースもある
転科する際に多くの条件を提示してしまうと、なかなか次の就職先がみつからないケースもあります。そのため転科時の条件には順位をつけておき、条件を多く満たす求人を選ぶようにすると探しやすくなります。
また、全く違う診療科へ転科する際には、それまでのスキルや知識などがほとんど活かせないこともあります。年下の医師から細かい指導を受けることもあるため、あらかじめ理解したうえで転科したいですね。
【診療科別】医師が転科する際の方法と注意点
医師が転科する際には、さまざまな注意点があります。この段落では、以下の診療科に転科する際の注意点について解説します。
- 内科
- 外科
- 精神科
- 放射線科
- 美容外科・美容皮膚科
- 眼科
上記の診療科への転科を検討している場合には、ぜひ参考にしてみてください。
内科に転科する場合
高齢化している日本において、内科の転科を検討する医師は多くなっている傾向があります。全国的にニーズのある診療科だからこそ、どこでも開業しやすいことが魅力ともいえるでしょう。1人ひとりの患者さんとゆったりと向き合い話が聞けることも、内科医の特徴だといえます。
しかし、外来の人数が多い日には、診療時間を過ぎても患者さんを診る必要があることも頭に入れておきましょう。体力面でハードな診療科よりも軽減されるイメージがある内科ですが、予想以上に多忙になるケースも多くあります。
内科を経験したことがない医師が内科へ転科した場合、研修や個別のサポートが充実しているかも確認しておくようにしたいですね。患者とのコミュニケーション能力が求められるのが内科の特徴であるため、理解したうえで転科を検討しましょう。
外科に転科する場合
外科に転科する際には、脳神経外科、血管外科、形成外科、泌尿器外科など、診療科が細かく分かれていることを覚えておきましょう。外科医はオペが診療の中心となることもあるため「手先の器用さや繊細さ」が求められる診療科ともいえます。
一般的には卒業後は、研修医として2年間かけてさまざまな診療科をまわり経験を積むことになります。その後、研修医3年目から後期研修医となり、専門的な知識と経験を積むための研修を行います。
この時期に内科を経験していると、外科への転科はハードルが高くなることがあります。さらに、視力が低いことは外科医にとって命とりになることも注意点として挙げられます。そのため、外科医への転科は多くの医師が若いうちに検討することが多くあるようです。
精神科に転科する場合
多くのストレスを抱え精神疾患を患う人が多い日本では、精神科はニーズが高い診療科だといえます。精神科への転科のメリットとして、どの診療科からでも転科しやすい点が挙げられます。内科医のなかには精神疾患を抱える患者を多く診察するケースもあり、より専門的な治療を行うことを目指し精神科へと転科を希望することもあります。
しかし、希望するだけでは精神科へ転科することはできません。精神科医として働くためには「精神保健指定医」という国家資格をとるケースが多いです。さらに、精神保健指定医が起こしたトラブルにより、精神保健指定医の資格審査は厳しく見直される方針です。以前よりもハードルが高い資格になっていることを意識して、転科を検討する必要があります。
放射線科に転科する場合
放射線科では、悪性腫瘍治療を専門にする放射線治療医と、画像診断を専門にする画像診断医の2種類があります。さらに、中枢神経の画像のみ特化してみている医師と、全身の画像診断を行う医師もいます。放射線科はQOLが比較的高い傾向にあり、例えば子供がいるママなど他の診療科から転科を希望する医師も多くいる傾向があります。
専門医資格は3種類あり、放射線治療専門医、放射線科専門医、放射線診断専門医のなかからどの資格を目指すのかをあらかじめ決定しておく必要があります。放射線科専門医認定試験を受けるためには、新卒後6年間の期間を要します。そのため放射線科への転科には長い期間を要することを覚えておきましょう。
美容外科・美容皮膚科に転科する場合
1978年に診療科として認可された美容外科は、ほかの診療科と比較してまだ新しい診療科であるといえます。
美容外科は自由診療であり年収が高くなる傾向があるため、年収をアップさせるために転科を検討する医師も多いでしょう。美容外科で2,000万円の年収を突破することも難しくないといわれています。しかし、美容外科では例えば開業などを目指す場合は、必要となる設備が高額であるため、初期投資が高額になりやすいことが注意点であるといえます。
さらに、患者様からのクレームが多い診療科であることも念頭に置く必要があります。なかには「イメージと違う顔になってしまった」などの理由から、訴訟問題に発展するケースも少なくありません。
眼科に転科する場合
生活をするうえで欠かすことができない「眼」の診察に携わることは、患者様のQOLを上げることができるやりがいのある診療科だといえます。当直などがないため、医師にとって体力面の負担も軽減しやすいことがメリットです。
手術のスキルを活かしやすい診療科であるため、外科などの医師が眼科への転科を検討することも多くあります。勤務時間が決められていることから、小さな子どもがいるママの医師からも人気の診療科です。
レーシックの手術も行う眼科では、決してミスすることが許されない診療科であるともいえます。美容外科と同様に訴訟問題が起こるケースもあるため、手術では細心の注意を払って行う必要があります。
転科で成功するためのポイント３つ
転科で成功するためには、下記に挙げるようないくつかのポイントがあります。
- 年齢制限はないが、なるべく若いうちに転科する
- 転科経験のある医師に成功事例を聞く
- 転職サイトや転職エージェントを活用する
転科に失敗すると、医師としての経歴が望むようなものにならないこともあります。スムーズに希望の診療科へ転科するためにも、これらのポイントを押さえて転科の準備を進めていきましょう。
年齢制限はないが、なるべく若いうちに転科する
医師が転科を行う際に、年齢制限を設けている医療機関は少ないことが特徴です。しかし、十分に医師の人員が整っている場合は、年齢を重ねた医師よりも柔軟性があり新しいことを吸収しやすい若手の医師が歓迎されることもあります。
また、若いうちに転科することで、手術のスキルや知識なども早い時期にほかの医師のレベルまで追いつくこともできます。新しい診療科での知見が広がることで、開業への道も開きやすくなるでしょう。
年齢が若いうちに転科をすることで、新たな人間関係や環境にも順応しやすいこともメリットとして挙げられます。
転科経験のある医師に成功事例を聞く
転科を検討した際には、まず転科経験のある医師に成功事例を聞いてみましょう。なかには、医師同士のネットワークを利用して転科した経験もある医師もいるためです。転科することのメリットやデメリット、注意点など具体的な話を聞くこともできるでしょう。
知り合いの医師同士なら、それまでの医師としてのキャリアや成功事例だけではなく失敗したと感じた部分まで聞けることもあります。
転職サイトや転職エージェントを活用する
周りに転科した経験がある医師がいなければ、転職サイトや転職エージェントを利用してみましょう。まずは、転職サイトと転職エージェントの違いを理解しておくことが大切です。
転職サイトでは、さまざまな職種の求人が掲載されており、手軽に求人を探すことができます。希望する条件の求人があれば、すぐに応募できることも転職サイトのメリットだといえるでしょう
それに対し、転職エージェントは対人型でエージェントと呼ばれるアドバイザーが面談を行ってくれます。転職時の条件などを具体的に聞き出してくれるため、その条件をもとに求人を探してもらえます。応募書類の作成など、転職するためのサポートが手厚いことも転職エージェントのメリットです。
どの転職サイトや転職エージェントを利用する場合でも、いくつかのサイトやエージェントを利用して比較検討することが重要です。
マイナビDOCTOR
転職業界の大手ともいえるマイナビが展開しているマイナビDOCTORは、転科したいドクターが利用しやすい転職サイトだといえます。専門科目ごとや地域の病院など、自身の条件に合う求人がみつかりやすいことが特徴です。また、非常勤の求人なども取り扱っており、よりフレキシブルに働きたい医師に向いているといえるでしょう。
マイナビDOCTORでは、日給12万円の非常勤求人や年収2,000万円で当直が少なめの常勤求人なども取り扱っています。転科する際に人気が高い美容外科の求人も、数多く掲載しています。
ドクタービジョン
サポート体制が充実しており、安心して転職活動がしやすいのはドクタービジョンです。外科から内科、常勤から非常勤まで幅広い求人を取り扱っており、2021年3月19日時点で公開医師求人件数は12,622件です。
年収2,500万円以上のみの求人も紹介しているため、年収アップのために転科したい医師に向いている転職エージェントだといえるでしょう。掲載されている常勤の年収は、1,200～1,600万円ほどが多いようです。
エムスリーキャリアエージェント
医師会員が29万人以上のエムスリーグループが展開しているのは、エムスリーキャリアエージェントです。求人のなかには当直回数を相談できるものや、診療部長としての就任も相談可能などの案件も取り扱っています。
非常勤医師の求人では、日給7～12万円ほどのものが多くあります。「女性医師におすすめ」や「60歳以上OK」などさまざまな条件から求人を絞り込めることが特徴です。
医師が転科を失敗しないためには情報収集が必要不可欠！
転科をするときには、良い面だけではなく注意点も考慮したうえで転職活動を進めていく必要があります。働きながら次の診療科を探す際には、転職サイトや転職エージェントを上手に活用することで、スムーズに転科しやすくなるでしょう。
転科するうえで譲れない条件や希望する診療科などをあらかじめまとめたうえで、エージェントに相談するように心がけたいですね。
