株式会社NTTデータ経営研究所は3月6日、外交・安全保障、原発、移民、災害、金融詐欺など5つのテーマを対象とした研究結果を発表した。

　同研究では、15歳から79歳の男女の人間情報データベース（モニター計3,438名）を対象に、偽情報・ナラティブの信じやすさ・共有しやすさと関連する5つのテーマについて、メディア利用傾向と人間の認知特性の特定を目的とした実験を実施、東京科学大学の笹原和俊教授がアドバイザーを務めている。


　同実験の結果から、下記が判明している。

1.SNSなどを中心としたメディアの利用傾向は、偽情報・ナラティブの信じやすさ・共有しやすさに小程度（8～19%程度）の影響を及ぼす。

2.雑誌の利用傾向が高いほど、偽情報・ナラティブを信じやすく、共有しやすい（共通的なリスク特性）。一方、noteの利用傾向が高いほど、偽情報・ナラティブを信じにくく、共有しにくい。

3.認知特性は、偽情報・ナラティブの信じやすさ・共有しやすさに中程度（27～42%程度）の影響を及ぼす。

4.認知的熟慮性、陰謀論への信奉傾向、リアリティ・モニタリング・エラー、政治や社会等に対する不満、ハーディング効果、経験への開放性、ISOQ依存的ポジティブ感情、不注意傾向は高い傾向にある人ほど、偽情報・ナラティブを信じやすい（共通的なリスク特性）。

5.偽情報・ナラティブの信じやすさ・共有のしやすさに関連するメディア利用特性、認知特性は、偽情報・ナラティブのテーマによって異なる（テーマ依存的なリスク特性）。

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