過去最多、アメリカ人の17％が「UFOを目撃した」と回答。政府のファイル公開が影響か
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　アメリカ人の17％が、自身でUFOを目撃したと信じていることが新たな世論調査で明らかになった。CBSニュースが2026年6月2日から4日にかけて2023人のアメリカの成人を対象に実施した調査によると、目撃を主張する人のうち51％が、その対象は宇宙船であったと確信していることが判明。

また、未確認異常現象（UAP）に関連するファイルや動画が政府によって公開されたことで、地球外生命体の存在をより強く信じるようになったと答える人が過去最多に達したかたちだ。



　同調査では、ファイルの公開によって29％のアメリカ人が「宇宙人が地球を訪れた可能性が高まった」と考えていることが示された。さらに、女性よりも男性の方がUFOを目撃したと主張する傾向が高いデータが得られているほか、回答者の84％が、米国政府は宇宙人の潜在的な存在について、世間に公表している以上の事実を知っていると主張している。



　ドナルド・トランプ米大統領の要請によって行われたファイル公開だが、これに関連し、バラク・オバマ前米大統領は以前、ポッドキャスト番組『ノー・ライwith ブライアン・タイラー・コーエン』に出演した際、宇宙人に対する自身の見解を語っていた。オバマ氏は、「宇宙人は実在するが、私は見ていない。『エリア51 』などの地下施設に隠されているわけではない」と述べ、政府による隠蔽説を否定。その後のSNS投稿では、「統計的に宇宙に生命が存在する確率は高いが、地球外生命体が接触してきた証拠は在任中一切見当たらなかった」と釈明している。



　歴代米大統領による宇宙人への言及はオバマ氏に限らず、ビル・クリントン元大統領もかつて、ロズウェル事件やエリア51について側近に調査を命じたことを明かしつつ、「現地に宇宙人はいないことを確認させた」と語っていた。



文：BEST T!MES編集部

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