板野友美「脱衣所動画」でホテルにも批判殺到…芸能人SNSの"撮影協力"に潜む企業リスクとは？

　元AKB48でタレント、実業家の板野友美（35）がYouTubeに投稿した家族旅行動画をめぐる批判が波紋を広げている。

　発端は9月3日に公開した「【夏休み】ひさしぶりに親子3人で日光家族旅行」と題した動画。

　板野は5日、自身のXを更新し、《誤解を招くような表現となってしまい、申し訳ございません》《こちらのシーンにつきましては、ホテル側より特別に撮影許可をいただいた上で撮影しております。また、本動画についても、リッツ・カールトン様に撮影協力いただいております》と説明している。

「動画の概要欄にも『撮影協力』としてホテル名が記載されていますが、『PR』表記はなく、どういった条件での"案件"なのかは不明です。案件には謝礼が伴うものもあれば、宿泊無料といった現物支給型もある。いずれにしても、同ホテルは1室2名、1泊15万～25万円前後が通常の価格帯の超高級ホテル。そもそもPRしても客層は限られる。そこで《なぜホテルが撮影を認めたのか》といった声も上がり、企業側にまで批判が及んでいます。口コミサイトにも批判が殺到しています」（SNSマーケティング業界関係者）

　テレビCMや雑誌・新聞広告なら、企業や広告代理店などが内容を確認してから世に出すのが一般的だ。その分、相応の広告費を支払っている。だが近年、コストを抑えながら、書き込みなど目に見える顧客の反応を得られることから、企業はPRの場を芸能人YouTuberやSNSインフルエンサーへシフトしてきた。

　ITジャーナリストの井上トシユキ氏が言う。

「当初、テレビなどと違ってヤラセ感がないのが魅力とされました。タレントの個性があふれる自由な発信そのものが広告価値になる。一方、芸能人YouTuberやインフルエンサー側にも、案件をもらって一流という風潮があり、バズるために必死になるので、何をするか分からないという諸刃の剣となっています。たとえば、ネットユーザーは『上級国民』的な投稿にはシビアで、通常の広告としてPRするのとは違い、インフルエンサーが『特別に入らせてもらいました』などと紹介することが嫉妬をあおります」

　また井上氏によると、「案件」の場合、メディアのタイアップなどと異なり、広報担当者が同行したり、貸し切り対応したりせず、配信者側に「お任せしている」ケースが多いという。

「企業側は常識として撮影しないと思っていても、配信者側は自由に撮影していいと許可をもらったと認識している。代理店やPR会社が仲介せず、企業と直接やり取りしているケースでは、企業側のリスク管理ができておらずトラブルが多い印象です。最低限、NG事項の細かな取り決めはすべきでしょう」（井上氏）

　板野がホテル側の「撮影協力」を強調したことで、とんだ案件となってしまったが……。有名人によるPRは影響力が大きい分、企業側にも十分な炎上リスク管理が求められる。

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