ありえない！日本人がアメリカで驚いたお酒事情３選〜飲み歩きは犯罪！？〜

2017年03月07日(火) 07:30

自由の国アメリカ。様々な人種の人が共存し、一人一人の個性を大事にするアメリカでは、日本と比べて多くのことが寛容に捉えられているイメージがあります。

しかし、アルコール販売事情でいうと様子が違うようです。今回は意外と厳しいアメリカのアルコール販売事情についてご紹介します。

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旅行者にはちょっと不便？厳しい成人認証システム

アメリカでお酒を購入する際は、現地の人でも必ず身分証明書の提示が義務付けられており、証明するものがない場合にはお酒を買うことができない場合があります。またお店側も、レジ担当者が21歳以下の場合には、商品をスキャンできないことがあり、買い手側にも売り手側にも厳しい成人認証が義務付けられているのです。

現地の人なら運転免許証などを見せて成人認証をするのが一般的ですが、日本からの旅行者の多くは身近な身分証明書としてパスポートを使うことが多く、ちょっと一杯だけ飲んで行きたい時、近くのスーパーでお酒を仕入れたい時などでも、いちいちパスポートを持っていく必要があり、不便に感じるかもしれません。

「飲み歩き」は犯罪！？

決して褒められた姿ではありませんが、日本ではビールを片手に道を歩いていたり、チューハイを片手に電車に乗っていたりする人をたまに見かけます。アメリカではいわゆる公共の場での飲酒は犯罪としている州も多くあり、日本と同じ感覚でいつでもどこでもお酒を飲んで良い訳ではありません。

テラス席があるパブやレストランでも、出入り口には「この先飲酒厳禁」のサインがある場合、そこから一歩でも外に出てお酒を口にすると、禁止されている「公共の場での飲酒」に当たる可能性があるので注意が必要です。

お酒を買えない日がある？ Dry Countyって何？

アラバマ、ケンタッキー、テキサスなど、現在アメリカの10州内の様々な郡において、Dry County （禁酒郡）が存在します。Dry Countyに制定されている郡では、平日の夜9時以降お酒を買うことが禁止されていたり、日曜日のお酒の販売を禁止していたり、さらに厳しいところでは郡内で一切のお酒の販売を禁止しています。

Dry County のほとんどはアメリカ南部に集中しており、日本のコンビニで24時間いつでもお酒を変える環境にいる日本人からすると、不思議な制度に聞こえるかと思います。

アメリカでは1920年から1933年までの間禁酒法が施行されており、国家レベルで制度の廃止が決まった後も、地方当局が酒類販売禁止法を廃止しなかった群が現在に至るまで禁酒郡として存在しているのです。

またアメリカ南部は国内でも敬虔なキリスト教徒が多く、教義の中で飲酒を控えるようにしている場合に、その信者が多く住む群では現在も禁酒群であることが多いのです。お酒を買えない日でもどうしても飲みたい！という人は、禁酒群でない隣接した群の酒屋まで買いに行ったり、販売が禁止されていない時間帯に買いだめしたりするようです。

実際お酒が買えない日は、スーパー自体は営業をしていてもお酒売り場だけ照明が落とされていたり、注意文言が出されています。もし商品を手に取ることができたとしても、会計の際レジを通すことができず購入することはできません。