調査結果
今年の夏休み期間(7月18日~9月30日)の予算総額は、2023年の平均60,146円をピークに、2024年58,561円、2025年57,284円と2年連続の減少から一転し、1,618円の増加で58,902円(前年比102.8%)となった。
昨年も物価高の影響を受け、行動・予算は控えめという結果だったが、今年も財布の紐を締めながらの夏休みとなりそうだと同社は考察している。
「自宅で過ごす」は増加傾向で、今年4割に迫る水準となっている。
夏休みの予定として注目の海外旅行については、2.1%と増加せず、その他の予定も概ね前年並みの水準。昨年減少した「キャンプ/バーベキュー」「公園」などの屋外アクティビティも同水準で、今年も猛暑への警戒感は高く、屋外での行動は引き続き控えられる見込みに。
海外旅行の予算は、2023年の平均513,987円から、2024年(443,058円)、2025年(401,707円)と2年連続で減少しており、旅費を抑えやすい近場の国(アジア)が増加したことが要因に。
一転、2026年の予算は、昨年プラス129,798円(前年比132.3%)と大きく増加し、新型コロナの感染症法上の分類が「第5類」へ移行した後の2023年夏休みを超える水準となった。
円安やホルムズ海峡危機の他、こうした遠方渡航先の回復が海外旅行予算の大幅な上昇の一因となっていると同社は考察している。
では、ホルムズ海峡危機は海外旅行や夏休みの行動全般にどのような影響を与えるのか。
昨今のイラン情勢などが夏休みの予定に何らかの「影響がある」と回答したのは全体の26.2%で、具体的な影響として上位のものは、「夏休み全体の予算や予定を控えめにする」(17.0%)、「海外旅行を控える/中止した」(6.7%)、「海外旅行を国内旅行に変更する/変更した」(2.3%)となった。
続いて、今年は早い時期からクマの出没や被害が報告されているが、国内旅行や帰省などへの影響はあるのか。
何らかの「影響がある」と回答したのは全体の18.1%で、「アウトドアを控える/中止した」(9.7%)、「国内旅行の行先を変更する/変更した」(4.9%)、「国内旅行・帰省を控える/中止した」(4.2%)が上位となった。
また、宿泊を伴う国内旅行をする人に、予定している地域を複数回答形式で聴取したところ、「東北」が昨年14.0%から3.4ポイント減少し10.6%となっており、昨今のクマの出没や地震への警戒感の影響がうかがえる結果に。
また、「今年の夏休みがもし猛暑でなかったら」と仮定して希望する過ごし方(理想)を聞いたところ、ギャップが最も大きかったのは「遊園地」で予定者の3.5倍が希望。
他、「テーマパーク」(2.3倍)、「キャンプ/バーベキュー」「動物園/水族館」「海水浴」(1.9倍)と、屋外で過ごす時間が長いと思われるアクティビティで2倍前後と、行きたい気持ちと実際の予定との間に大きなギャップが見られた。
【調査概要】
調査地域:日本全国対象者条件:15~79歳の男女
標本抽出方法:弊社「マイティモニター」より抽出しアンケート配信
標本サイズ:n=5000
※国勢調査にもとづき性別・年代・地域を母集団構成に合わせて回収
調査実施時期:2026年6月17日~6月22日
<参考>
インテージ『「夏休み」に関する調査』

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