「鬼滅の刃」「ポケモン」海外で席巻、メルカリ調査で判明 - 台湾は「ベイブレード」が首位

メルカリは8月7日、「メルカリ」の越境取引データと、資本業務提携している駿河屋の一部データをもとにした「メルカリ ポップカルチャー越境トレンドレポート 2026」を公開した。同社がポップカルチャーに特化したトレンドレポートを発表するのは今回が初めて。

メルカリは2019年11月に越境取引事業を開始し、100以上の国・地域への販売を開始したのを皮切りに、2024年8月には台湾、2025年5月には香港でWeb版「メルカリ」の提供を開始。2025年9月には世界共通アプリ「メルカリ グローバルアプリ」を発表し、台湾・香港に続いて2026年6月には米国でも提供を開始した。グローバルアプリは2028年までに50以上、中長期的には100以上の国・地域への展開を計画している。

事業開始から7年目を迎えた2026年6月期の越境事業の流通総額（GMV）は1,122億円となり、過去4年で約19倍に伸長。「メルカリ」全体のGMVの約9％を占めるまでに拡大した。中でもアニメやゲームなどのポップカルチャーは越境取引事業の開始当初から最も人気の高いカテゴリーで、現在では「メルカリ」の越境取引件数の過半数（56.9％、2025年6月1日～2026年5月31日）を占めるまでに成長している。

今回のレポートは、こうした背景を受けて単なる売れ筋ランキングにとどまらず、メルカリを通じてどのようなポップカルチャーが世界で受け入れられているのかを分析したもの。対象期間は2025年6月1日～2026年5月31日、対象地域は台湾、香港、米国、フランス、英国、韓国、中国など「メルカリ」で越境取引が行われた海外の国・地域で、自社プラットフォームおよび購入代行サービス経由の完了取引と、一部駿河屋のデータを集計・分析している。

「ゲーム・おもちゃ・グッズ」カテゴリー（トレーディングカードを除く）の取引件数ランキングでは「鬼滅の刃」が首位となった。「呪術廻戦」や「ワンピース」など「週刊少年ジャンプ」関連作品がトップ10のうち5作品を占めるほか、「サンリオ」や「プロジェクトセカイ」といった幅広いジャンルのコンテンツも上位に入った。取引されるグッズは缶バッジ、フィギュア、アクリルスタンド、ぬいぐるみなどが中心という。

「トレーディングカード」カテゴリーでは「ポケットモンスター」（ポケモン）が2位に約5倍の差をつけて圧倒的首位となった。「ONE PIECE」や「遊戯王」など日本の人気作品と並び、2位「Stray Kids」、4位「SEVENTEEN」をはじめK-POPアーティストが上位10組中5組にランクイン。対戦・コレクション需要とファンアイテムとしてのフォトカード需要が併存していることがうかがえる結果となった。

国・地域別の1位コンテンツをまとめた「No.1コンテンツ グローバルマップ」では、地域ごとの傾向の違いが明らかになった。米国・香港・フランスでは「ポケットモンスター」が1位となった一方、台湾は「ベイブレード」、中国は「鬼滅の刃」、韓国は「サンリオ」がそれぞれ首位を獲得している。

台湾で1位となった「ベイブレード」については、「親戚の子どもに勝つために予算無制限で強いベイブレードを教えてほしい」という大人のSNS投稿がミーム化して124万ビュー超の話題となり、25～35歳の“昔遊んだ世代”を巻き込むブームに発展。現地での正規品品薄も重なり、直近5カ月間で台湾からの越境取引件数は約44倍に急増したという。

北米では日本のレトロゲームの希少品が指名買いされる傾向があり、「NEOGEO」ソフトは取引の46.3％が越境取引、「サムライスピリッツ」や「THE KING OF FIGHTERS」など格闘ゲームは海外比率が52.3％に達した。香港では当時の漫画雑誌が文化的資産として高値取引される事例もあり、「週刊少年ジャンプ 1984年51号」（ドラゴンボール初掲載号）が約199万円で購入され、その日の香港における越境流通額の13％を占めたという。

2025年下半期から2026年上半期にかけての取引件数伸び率ランキングでは、「ベイブレード」が+342.5％（約4.4倍）で圧倒的首位となった。2025年10月に東京で開催された初の世界大会や、2026年5月の「Roblox」上でのバーチャル世界大会開催などが需要拡大を牽引したとみられる。2位は「僕のヒーローアカデミア」（+102.6％）、3位は「呪術廻戦」（+89.7％）で、いずれもアニメの新展開やイベント開催がグローバルな需要拡大につながったとみられる。

海外の購入者が日本のポップカルチャー関連商品を購入する主な動機としては、日本限定品・先行発売品といった「希少性」、印刷やホログラムの品質、封入率の高さなどによる「品質・正規品への信頼」、円安や日本国内の定価設定による「価格優位性」の3点が挙げられている。