面接を全部突破した応募者が、実在しなかった──採用のディープフェイク対策は「握手」に戻る

AI企業ArenaのCEOが2026年8月、技術面接を全通過した応募者が実在しなかったと明かした。米国の採用担当者の91%が同種の疑いを経験しており、Gartnerは2028年に候補者の4件に1件が偽物になると予測する。

画面の向こうの応募者は、よくできていた。課題のコードに破綻はなく、現場のエンジニアが投げる質問にも淀みなく答える。リモートで選考が完結するいま、こういう面接は珍しくない。話は滞りなく進み、採用の判断が下りた。

そして、そこで消えた。

この話をしたのは、AIモデルの評価を手がける企業Arenaの共同創業者兼CEO、Anastasios Angelopoulosである。ポッドキャスト「20VC」で語った内容を、Business Insiderが2026年8月4日に記事にした。

「彼らはうちの技術面接を全部通過してくる」とAngelopoulosは言う。そして続ける。「そして最後にどうなるか。採用しようとすると、ベイパーウェアなんだ」

ベイパーウェアは、発表されるのに決して形にならない製品を指す業界の言葉だ。それを人間に対して使っている。

「この人物は実在しなかった。AIだった」

ここがこの話のいちばん薄気味悪いところである。面接を担当したのは、Arenaのエンジニアたちだ。彼らは実際に相手と対話し、技術力を評価し、そのうえで本物の人間だと信じていた。受け答えにも、コードにも、疑う理由がなかった。

プロが見て見抜けなかった。それがどういうレベルの偽装なのかは、想像するしかない。というのも、Arenaが相手をAIだとどうやって判定したのか、Angelopoulosは明かしていないからだ。

判定の方法が分からない以上、正確には何が起きたのかも確定できない。映像そのものがAIで生成されていたのか、生身の人間がAIツールを使って別人になりすましていたのか。

Arenaの話には弱点がある。CEOがポッドキャストで語っただけで、判定方法も件数も出ていない。では、実際に画面の向こうのアバターと向き合った人間はいるのか。

いる。シドニーで採用に携わるLana Kersanavaは、この半年で3回、面接の途中で打ち切った。相手が応募者本人ではなく、AIが生成したアバターだったからだ。

彼女の説明は具体的である。「最初は、何かがおかしい、という感じなんです」。決定的な破綻があるわけではない。ただ何かがずれている。

3人には共通点があった。いずれも英語を母語とせず、英語話者向けの職に応募していた。つまり動機は、Arenaの件で疑われたようなスパイや情報窃取ではない。語学のハンデを埋めるためである。同じ技術が、まったく違う理由で使われている。

これまで本サイトが追ってきたのは、求人1件に254人が殺到し、企業がAIで応募者を弾く側の話だった。ここで起きているのは、その裏返しである。弾かれる側も、同じ道具を持っている。

なお、この3人とArenaの応募者を同じ話として扱うことはできない。誰が何のためにやったのか、両者に共通する材料はない。

道具の入手しやすさについては、数字がある。

米国の企業がこの手の応募者に直面したのは、これが初めてではない。規模は個人の詐欺から国家ぐるみの計画まで幅がある。

FBIは2025年の警告で、北朝鮮のIT労働者がビデオ面接でAIと顔スワップ技術を使い、身元を隠して米企業のリモート職を獲得していたと指摘した。画面に映っているのは生身の人間で、その顔の上に別人の顔が重ねられている。こちらは偽装の方法がはっきりしている分、Arenaの件よりわかりやすい。

FBIによれば、一部の労働者は100社を超える米企業に雇われた。そして雇用で得たアクセス権を使い、専有情報や機微なデータを盗んでいた。画面越しの人物を信じて雇った結果である。

FBIが雇用主に求めたのは、面接と入社手続きの段階で、できれば対面で本人確認をすること。

では、Arenaは何をしようとしているか。新入社員に対面でのオンボーディングを義務づけることを検討している。

「ノートPCが欲しければオフィスに来てもらう。こちらは出向いて握手をする。あなたが実在することを確認しなければならない」

最先端の偽装に対して、企業が行き着いたディープフェイク対策が、これだった。検知ツールでも、生体認証でもない。会って、手を握る。画面越しでは完全に見抜けないという前提を受け入れたとき、残る手段がそこしかなかったということだ。

そしてAngelopoulosは、これを自社だけの問題とは考えない。「連中はアメリカのあらゆる企業に入り込もうとしている。うちだけじゃない。これはどこでも起きている」

数字のほうも見ておきたい。採用管理システムのGreenhouseが2026年に出したレポートでは、米国の採用担当者の91%が、オンライン面接でAIの生成した回答に遭遇したか、その疑いを持ったことがあると答えた。9割である。もはや例外的な事故ではない。

実測もある。面接ツールを提供するHire Truffleが2025年7月から2026年1月にかけて分析した19,368件のライブ面接のうち、38.5%の候補者がAI支援の挙動でフラグを立てられた。母数が明示された数字としては、いまのところこれがいちばん大きい。

一方、調査会社Gartnerが2025年4～6月期に求職者3,000人に行った調査では、面接での不正に加わったと認めたのは6%だった。他人になりすますか、自分の代わりに他人を面接に出すかのいずれかである。

91%と6%。

同じ現象を、疑う側と疑われる側から測るとこうなる。もっとも、この三つは同じものを数えていない。91%は採用担当者が疑いを持ったかどうか、38.5%は検知ツールがフラグを立てた件数、6%は本人が不正を認めた割合である。どれも偽物だと確定した件数ではない。疑いの総量は膨らんでいるが、実際に何件が偽物だったのかを示す数字は、まだ誰も持っていない。

そのうえでGartnerは、2028年までに世界の候補者プロフィールの4件に1件が偽物になると予測している。応募書類を4通開いたら、1通は誰のものでもない。そういう前提で採用をやることになる。

被害を公表する企業は多くない。そもそも気づいていない企業のほうが、たぶん多い。

Arenaの応募者の背後に誰がいたのかは、いまも不明である。Angelopoulos自身が、誰が仕掛けているのか分からないと認めている。彼が挙げたのは、企業スパイ、サイバー攻撃、社内のデータやコードへのアクセスを狙った試み、という可能性の列挙にとどまる。断定できる材料はない。Business InsiderはArenaにコメントを求めたが、回答は得られなかった。

だから、FBIが警告した北朝鮮のIT労働者とArenaの件を結びつけたくなるのは分かるが、それはやってはいけない。時期が近く、手口が似ているというだけである。同じ犯人だと示す情報は、いまのところどこにもない。

応募者側がAIを使うこと自体は、すでに珍しくない。エントリーシートにAIへの隠し命令を仕込む人たちがいることは、履歴書20万件の実測で確かめられている。ただしそれは、自分の書類を通そうとする行為だった。応募者そのものを作るのとは、話の階が違う。

分かっているのは、もっと単純なことだ。オンラインの採用は、画面の向こうに人間がいるという前提の上に成り立っていた。その前提が崩れたとき、代わりに置けるものを誰もまだ持っていない。だからひとまず、握手に戻っている。

いま企業が採っているのは、物理的な確認への回帰である。AIモデル評価企業Arenaは新入社員に対面でのオンボーディングを義務づけることを検討しており、CEOは端末を渡す条件としてオフィスに来て握手をすると述べた。Coinbaseは全従業員に対面オリエンテーションのための渡米を義務づけている。技術的な手法としては、Amazonが不審な応募をふるいにかけて遮断するのにAIを使っている例がある。

オンラインだけで完結させる方法には限界がある。FBIは2025年の警告で、雇用主に対し面接と入社手続きの段階でできれば対面で本人確認を行うよう促し、リモート勤務者については雇用期間を通じて確認を続けるよう求めた。実際にArenaやCoinbaseが採った対策も、画面の外で人に会うという手段に帰着している。

Greenhouseの2026年のレポートでは、米国の採用担当者の91%がオンライン面接でAIの生成した回答に遭遇したか疑いを持ったと回答した。Hire Truffleが2025年7月から2026年1月に分析した19,368件のライブ面接では、38.5%の候補者がAI支援の挙動でフラグを立てられている。Gartnerが2025年4～6月期に求職者3,000人に行った調査では、6%が面接での不正に加わったと認めた。同社は2028年までに世界の候補者プロフィールの4件に1件が偽物になると予測している。ただしこれらはいずれも疑いやフラグ、自己申告であり、偽物だと確定した件数ではない。

この取材の範囲では、日本の事例は確認されていない。報じられているのはArenaをはじめとする米国企業の話であり、FBIの警告も米企業のリモート職を対象としたものである。日本で起きていないという保証があるわけではなく、リモート採用を進める企業にとっては同じ前提が当てはまる。

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