サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）北中米大会が日本時間の１２日、開幕した。
　米国、カナダ、メキシコによる史上初の３カ国共催で、過去最多の４８チームが出場する。

　選手２６人中２３人が欧州クラブに所属し「史上最強」といわれる日本代表の活躍に期待が高まっている。
　一方で今大会は、早い段階から政治に翻弄（ほんろう）され続けてきた。
　米国は、大会直前までイラン代表のビザ（査証）を発給せず、このためイラン代表は予定していたアリゾナ州のベースキャンプ地を、メキシコのティフアナに変更することを余儀なくされた。
　しかもイラン代表は、大会中の米国滞在について、試合当日だけに制限される、との通告を受けた。
　米国はイラン側スタッフやサポーターの入国にも制限を加えている。
　開催国として各チームを公平公正に扱うという原則が守られなかったのだ。
　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は、こうした事態に有効な手を打てないでいる。
　ＦＩＦＡのインファンティノ会長は昨年１２月、新たに設けた「ＦＩＦＡ平和賞」をトランプ米大統領に授与し、「露骨なすり寄り」だと批判を浴びた。
　ソマリア人主審の入国が拒否されるなど、トランプ政権が掲げる反移民政策も大会に影を落とす。
　祭典の最大のリスクは、予測不能なトランプ大統領の言動そのものというほかない。
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　国別対抗のサッカーＷ杯は、サポーターの感情を高ぶらせ、それが騒動に発展することもある。ましてや今回は、紛争当事国で行われるのである。

　ここにきて米国は、イラン国内の複数の標的に２日連続となる攻撃を行った。巡航ミサイル４９発を発射したという。
　大会運営への影響を含め、懸念は尽きない。
　イラン代表は、キャンプ地のティフアナに着いた際、「＃１６８」とかたどったデザインの追悼バッジを着用していた。
　２月末に起きたイラン南部ミナブの小学校爆撃の犠牲者を象徴する数字である。
　ＦＩＦＡは大会規則で試合やその前後に、政治的メッセージを掲げることを禁じている。
　イラン代表がバッジを着用して試合に臨んだ場合、トランプ大統領やＦＩＦＡはどう対応するのか。
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　Ｗ杯には、これまでも国際政治の影が付きまとってきた。国際紛争の現実が影を落とし、そしてしばしば、人権を脅かされてきた者の権利主張の場にもなった。
　今大会は、需要に応じて価格が変わる仕組みの導入で、チケットの高額化も大きな問題となっている。商業主義に走るＦＩＦＡへの批判が続出している。　
　交戦状態にある国で行われる「平和の祭典」である。
それが何をもたらすか。
　懸念を吹き飛ばすような選手たちのピッチでの躍動を期待する。
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