なぜ世界一だった日本の半導体はTSMCに完敗したのか…｢日の丸半導体｣を主導した霞が関官僚の反省

2000年代、日本の半導体産業は国際競争力を失った。政府は日本メーカーの大同団結による「日の丸プロジェクト」を掲げたが、失敗に終わった。なぜか。ジャーナリスト大鹿靖明さんによる『半導体 尖端覇権の興亡』（講談社）より、一部を紹介する――。（第2回）
■かつて世界シェアトップだった東芝の苦境
かつて50％を超えた日本の半導体売上高シェアは2001年には25％に凋落していた。
東芝はこの年、値動きの激しいDRAM事業の継続に音を上げていた。独シーメンスから分社化した半導体メーカー、インフィニオンテクノロジーズとDRAM部門の統合を模索したものの、交渉は決裂。結局、東芝はDRAM事業から全面的に撤退することにし、拠点工場だった米ドミニオン・セミコンダクターを米マイクロンに売却する、と決断した。
東芝はDRAMに代わって、普及しつつあったNAND型フラッシュメモリーに賭ける考えだった。東芝はこのときにマイクロンに対して、自社では今後DRAM事業をやらないと約束している。黒字のうちに事業を売るテキサス・インスツルメンツとは大違いで、東芝は1500億円もの赤字を垂れ流すなかでの売却となった。
東芝の岡村正社長は「（ITバブルが爛熟していた）2000年6月ごろまでは“いけいけどんどん”だった。2001年の需要減と価格ダウンは、まったく予想できなかった。DRAMはすっかりマネーゲームになってしまった」と言っていた。先代の西室泰三社長時代に韓国のサムスンに売却する交渉を持っていたが、踏ん切りがつかず交渉は決裂。追い込まれた末でのマイクロンへの売却だった。
■465億円を投じた通産省のプロジェクト
かつて1メガDRAMで世界シェア90％を握った名門の東芝がDRAMから撤退するのは、日本の半導体産業の窮状を示す象徴的な出来事だった。DRAMは周期的に微細化が進み、処理能力が増大するので、先端技術革新の牽引役、いわば「テクノロジー・ドライバー」と考えられてきた。東芝はその競争から脱落することになった。
通商産業省はようやく巻き返しを図ろうと、産官学で先端半導体を開発するプロジェクトを相次いで始動させた。
一つが微細化を進める「MIRAI（みらい）」プロジェクトである。日本の半導体産業の技術革新の推進役はDRAMだったが、NECと日立が本体からDRAM部門を切り離してエルピーダを設立したうえ、東芝や富士通、沖電気が相次いでDRAM製造から撤退し、主導するプレーヤーが手薄になった。その代わりに通産省が主導してオールジャパンでテクノロジー・ドライバー役を担おうと考えた。
当時130～180ナノメートルが一般的だった半導体の製造プロセスを2003年度には70ナノ、さらに2007年度には50ナノ以下にまで微細化するという目標を掲げ、日立やNEC、東芝など大手半導体メーカーや東京エレクトロン、ニコンなど製造装置メーカー、それに東大や東北大、東京工業大などアカデミズムが参画。通産省の補助金など2001～10年度までに総額465億円の資金が投じられた。
■つくばにできたスーパークリーンルーム
この当時担当の電子機器課長だった窪田明は「世界一と言われてきた日本の半導体産業の力が急速に落ち、業界内でも『何とかしなくてはいけない』という気運が高まっていた。それで皆さんが結集するならば役所も支援しましょう、と考えたんです。次の世代の微細加工技術で先行できるのであれば、新しい応用用途や発展があるだろう、そう考えてのことでした」と語る。
目玉になったのは、つくば市の資源環境技術総合研究所（後に産業技術総合研究所）に新設するスーパークリーンルームで、日本が国家として初めて保有する本格的なクリーンルームだった。そこで「みらい」に加盟する各社が集い、共同研究する構想で、超LSI技術研究組合以来の本格的な産官学の共同プロジェクトになるはずだった。
超LSI研の時代は3000億円程度の売り上げ規模だった半導体産業に、通産省は研究開発用に年間50億円もの予算をつぎ込んでいたが、窪田の時代にはせいぜい年間7、8億円というしれた金額だった。業界の年商が4兆円を超えていたというのに、である。「当時は民間の人が国の施設で共同研究すること自体、ハードルが高かったんです。こんなんではダメだから一緒にやろう、と」。そう窪田は振り返る。
■TSMCの時価同額は東芝の3倍に
同時に従来のDRAM主導の半導体ビジネスを、時流に合ったロジック系半導体の量産ビジネスに切り替えようと、半導体メーカー主導で「あすか」というプロジェクトも動き始めた。プロセッサーやアナログ回路、メモリーなどいくつもの機能を一つのチップに載せたシステム・オン・チップ（SoC）の基盤技術を確立することを目的にしていた。
TSMCなど台湾のファウンドリーが勃興し、そうした需要を台湾各社が取り込んでいた。東芝の時価総額が1兆円なのにTSMCはすでに3兆円にもなっていた。「下請け」と思っていた相手にいつの間にか追い越され、日本の半導体産業も、汎用品で価格変動が激しいDRAMから、特注品であるがゆえに供給過剰による値崩れが生じにくいSoCへ、業態を転換しようと考えていた。
DVDプレーヤーや薄型テレビ、デジタルカメラなどデジタル家電や家庭用ゲーム機が大量に売れる時代が訪れ、そうした日本が強い家電製品に組み込まれるSoC（システムLSIとも呼ばれた）を生み出すことが期待されていた。
■経産省の強い意気込み
「あすか」にもNEC、日立など半導体メーカー11社が参加し、5年間に840億円が投じられた。「みらい」で確立した微細化技術をもとにして、「あすか」で進化したSoCを開発しようと、両者は互いに連携しあうこととされた。
「みらい」のリーダーになった広島大の広瀬全孝教授は「『みらい』でいまはまだ突き崩せない技術の壁を破り、『あすか』で現実の半導体製品の開発をしていく。日本の半導体産業の復権をかけていく」と意気込みを語っていた。
経産省に2001年に新設されたIT産業室長に着任した福田秀敬は、「みらい」「あすか」で培った技術をもとに半導体業界の再編を仕掛ける考えだった。「勝負はデザイン。台湾に負けないコストでやっていきたい」と福田は張り切っていた。国内5社の大手半導体メーカーを「設計」、「製造」にそれぞれ集約したい考えだった。
つまり「日の丸ファブレス」と「日の丸ファウンドリー」をつくる構想である。福田は大手各社の担当部長を集めた懇親会をしばしば開き、まずは互いのコミュニケーションを円滑にしようとした。資金を出してくれそうな外資系証券会社に足を運び、構想を売り込んでもいた。
■集まるのは2軍以下のメンバー
こうした日の丸再編の動きを坂本（幸雄、エルピーダメモリ社長）は冷ややかに見ていた。
「『あすか』も『みらい』も絶対に成功しない。十数社でやること自体がうまくいかない。しかも各社とも本体に1軍を残して、プロジェクトに出す人は2軍以下のメンバー。これじゃ、うまくいくわけありませんよ」
福田が進めていた日本メーカーの大同団結による日の丸ファウンドリー構想も、しらけた気持ちで受け止めていた。
「大手5社以上が参加して日本の半導体工場の基幹となるものを作ろうという考えを聞いたけれど、設備投資に4000億円ぐらい必要になるので、その2倍ぐらいの7000億～8000億円の売り上げがないと成り立たない。工場を造ることばかり言っているけれど、売り先はあるの？　これでは巨額投資をしてもリスクが高い。しかも、各社が出資して合弁でやったら意思決定が遅いですよ」
すでに米国にファブレス企業が相次いで誕生し、台湾にファウンドリーのビジネスモデルができあがっていた。そこに後発で参入しても、「はたして安定的な取引のある大口客を捕まえられるのか」と坂本は疑問に感じていた。
■台湾に「そもそもかなわない」
彼は、かつて社長を務めた日本ファウンドリーの親会社である台湾のUMCと日本の半導体メーカーを比較してこう言った。
「日本と台湾では経営のスピードが全然違うもん。台湾の会社は日本の会社の半分以下の投資額で、半分以下の時間で、半分以下のコストでやっている。僕らは当たり前のことを当たり前のこととしてやっている。日立やNECは国内に十数カ所も半導体工場があって、分散しすぎなんです。小規模の工場をたくさん抱えていて、大量生産にすらなっていないんです。台湾も韓国も、あるいは米国のTI（テキサス・インスツルメンツ）も、1カ所に猛烈に巨大な工場を造っている。そういうのに、そもそもかなわない」
1995年以降、凋落してきた日本の半導体産業の「現場力」の衰えにも気がついていた。
「ラインの半導体製造装置をモディファイ（最適化調整）できるエンジニアの力量が落ちてきている。以前はそうしたことのできたエンジニアがいっぱいいたのに、いまはいない。でも台湾はできているんです。台湾はトップレベルの学生が半導体業界に入ってきているけれど、日本はそうなっていない。このままでは日本の半導体産業は限りなく落ちていきますよ」
■企画会社はわずか5カ月で解散
実際、坂本の言ったとおりになっていった。日本の半導体メーカーは最先端の微細化競争から相次いで脱落していったため、「みらい」が達成した成果を現実の半導体生産に生かせなかった。「あすか」の手がけたSoC技術も、日本勢自身が台湾のTSMCやUMCに製造を委託するようになり、日本国内では作らなくなっていった。
窪田が後押ししたスーパークリーンルームは、国土交通省が設計することになり、そこから公共事業の入札という段取りを踏んだため、できあがるまで2年余の歳月を費やしてしまった。
窪田はこう残念がる。
「半導体施設をいかに早く建てるかが課題だったのに、補正予算で要求して最終的に予算執行されるまで時間がかかり、さらに堅牢なコンクリート施設の設計と建設に時間がかかってしまったんです。『勝手を知っているNECや日立などに設計をやらせてもらえないか』と国交省側に頼んだのですが、入札で利用者が決まる前に、利用予定者があらかじめ設計に加わっていたら“出来レース”と見られる、と断られてしまいました」。当の産総研内からも「電気代がかかる金食い虫」などと評判が芳しくなかった。そもそも産総研内に半導体技術者の層が薄く、霞が関の本省から降ってきたプロジェクトとして白眼視されていたからだった。
福田のめざした「日の丸ファウンドリー」構想も、日立や東芝などが出資して企画会社「先端プロセス半導体ファウンドリ企画」を2006年1月に設立するところまではこぎ着けたが、それ以上は進まなかった。福田のシナリオでは、半導体各社から50億～100億円ずつ出資金を仰いで500億円の資本金を調達し、外資系証券会社からも資金支援を仰いで新工場を設立し、さらに経済産業省の補助金の支援を受ける――というものだったが、机上のプランで終わった。企画会社はわずか5カ月で解散を決めた。

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大鹿 靖明（おおしか・やすあき）

ジャーナリスト・ノンフィクション作家

1965年、東京生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒。88年、朝日新聞社入社。2026年退社。主な著作に『ヒルズ黙示録　検証・ライブドア』、『堕ちた翼　ドキュメントJAL倒産』、『メルトダウン　ドキュメント福島第一原発事故』（第34回講談社ノンフィクション賞受賞）、『東芝の悲劇』、『金融庁戦記　企業監視官・佐々木清隆の事件簿』など。編著書としてジャーナリスト、ノンフィクション作家10人との対談集『ジャーナリズムの現場から』がある。

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（ジャーナリスト・ノンフィクション作家 大鹿 靖明）