●機内サービスとして多くの旅人に親しまれた「都道府県スタンプ」が新しい形となって「JALふるさと納税」で再登場
●実際にその土地を訪れ、土地の空気を感じてみたいという「旅への意欲」が自然と高まるような体験設計
JALグループの商社 株式会社JALUX(本社:東京都港区、代表取締役社長:河西 敏章、以下「JALUX」)は、2026年7月より「JALふるさと納税」において、寄附を通じて各都道府県をイメージしたデジタルスタンプを獲得できる新サービス「47TODOFUKEN STAMP」を開始いたします。
かつて機内サービスとして多くの方に親しまれた「都道府県スタンプ」は、2021年3月に終了しましたが、この度、JALふるさと納税の「47TODOFUKEN STAMP」として乗務員を介さないデジタル形式へと形を変え、ふるさと納税を通じた「地域を応援する旅」の楽しさを、再び皆さまにお届けいたします。
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▲「47TODOFUKEN STAMP」キービジュアル
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▲STAMP一例(関東エリア)
■新サービス「47TODOFUKEN STAMP」とは
「47TODOFUKEN STAMP」は、JALふるさと納税にて対象の自治体に寄附をしていただくたびに、その都道府県を象徴するオリジナルデザインのデジタルスタンプがマイページに付与される新しい仕組みです。獲得したスタンプはコレクションとして閲覧できるだけでなく、ご自身の寄附のあゆみとして蓄積されます。
現在、JALふるさと納税では、航空券と宿泊がセットになった「JALダイナミックパッケージ」のクーポンや、旅先で電子ギフトとして即時活用できる「旅先納税」、地域課題解決を支援する「ふるさとクラウドファンディング」など、五感を刺激する多様な試みを進めています。「47TODOFUKEN STAMP」は、ふるさと納税をきっかけに、皆さまと日本各地をより深く結びつける「架け橋」としての役割を果たします。
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▲千葉県のスタンプ
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▲成田市の返礼品として開発中の成田空港貨物エリアの見学ツアー
■JALふるさと納税が目指すもの
「JALふるさと納税」は、新サービス「47TODOFUKEN STAMP」をはじめ、体験型返礼品、JALダイナミックパッケージのクーポンやクラウドファンディングなど、寄附の瞬間だけでなく、その後も長く地域に想いを寄せ、実際に現地を訪れていただくきっかけとなるよう設計されており、単なる寄附に対して返礼品をお送りする枠組みを超え、皆さまと地域の間に「深いつながり」を生み出す工夫が詰まっています。
私たちはこれからも、尽きることがない地域の魅力をもっと多くのお客さまにお伝えし、「JALならではのふるさと納税」を追求してまいります。
JALUXは「幸せづくりのパートナー~人に社会に環境に、もっと豊かな輝きを~」の企業理念の下、皆さまの暮らしを豊かに彩る商品を提案してまいります。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000102.000160959.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp