「毎日が財産になる」をコーポレートスローガンに、FX・CFD の自動売買を通じて中長期的な資産形成環境をご提供する株式会社マネースクエア(本社:東京都港区、代表取締役会長兼社長:相葉 斉、以下「当社」)は、「トルコリラ/円お取引応援キャンペーン」を9月1日(火)より実施いたしますので、お知らせいたします。
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概要
条件達成されたお客様の中から抽選で5名様にJALのマイルを14,000マイル(「どこかにマイル」2回分)プレゼントいたします。
キャンペーン詳細■キャンペーン名
トルコリラ/円お取引応援キャンペーン
■キャンペーン内容
キャンペーン期間中、トルコリラ/円の約定が合計10万通貨以上となったお客様の中から抽選で5名様にJALのマイルを14,000マイル(「どこかにマイル」2回分)プレゼントいたします。
さらに、ご当選されなかったお客様の中から抽選で50名様に500マイルをプレゼントいたします。
※「どこかにマイル」とは
行き先に関わらず一律7,000マイルで往復航空券と交換できるJALのサービスです。
(通常の特典航空券だと、基本マイルの場合往復9,000~21,000マイル必要)
詳しくはこちら(JAL Webサイトに遷移します)
https://www.jal.co.jp/jp/ja/jmb/dokokani/
その他交換できる特典はこちら(JAL Webサイトに遷移します)
https://www.jal.co.jp/jp/ja/jmb/index03.html
<対象通貨ペア>
トルコリラ/円(TRY/JPY)
※約定は新規成立・決済成立のいずれもカウントいたします。
※注文種別(トラリピ注文、ストリーミング注文等)は問いません。
■キャンペーン期間
2026年9月1日(火)~2026年9月30日(水)
■マイル積算時期
2026年10月末日
キャンペーンの特設ページはこちら(ログインが必要です)
https://www.m2j.co.jp/mp/campaign/2098
株式会社マネースクエアについて
2002年のグループ創業以来、「資産運用としてのFX」を追求し、業界に先駆けた分別管理信託や低レバレッジの推奨など、中長期的に外貨運用に取組むためのスキームを提供しています。
当グループ特許の注文管理ツール「トラリピ」の開発や、それを使いこなすための投資家教育の拡充、注文を安定して支える強固なシステム技術の保持など、常にお客様の視点に立ち、お客様が本質的に求めるものを提供し続けています。
創業から24年。今までもこれからも変わらず、お客様とともに歩みながら豊かな社会つくりに貢献していきます。
【会社概要】
会社名:株式会社マネースクエア(マネースクエアHD 100%子会社)
所在地:東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー40階
代表取締役会長兼社長:相葉 斉
グループ創業:2002年10月10日
事業内容:FX/CFD取引
金融商品取引業 関東財務局長(金商) 第2797号
【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会
【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
株式会社マネースクエア 経営企画部 竹島・大里
TEL:03-3470-5082
e-mail:press@m2j.co.jp
【当社サービスに関しての注意事項】
取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。
当社の店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により店頭外国為替証拠金取引および店頭CFD取引が不能となるおそれがあります。
店頭外国為替証拠金取引、店頭CFD取引における取引手数料は無料です。
当社が提示するレートには、買値と売値に差(スプレッド)があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。
店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合、取引総代金の4%以上です。法人のお客様の場合、取引総代金に、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの証拠金率(為替リスク想定比率)を基に当社が算出した証拠金率を乗じた金額となります。為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。なお、証拠金率(為替リスク想定比率)は変動いたします。店頭CFD取引に必要な証拠金額は、取引総代金の10%です。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000010316.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp