「誰が敵で誰が味方？」　UEFA反旗、アジア分裂、アフリカは支持……　インファンティーノFIFA会長をめぐる6大陸連盟の勢力図を英紙が徹底分析

FIFAのインファンティーノ会長 photo/Getty Images

命運握る6大陸連盟の思惑

FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長を巡る情勢が、大きく揺れている。W杯事業の民間売却構想が頓挫したことで退陣圧力が強まる中、英紙『The Guardian』は世界の6大陸連盟が現会長をどう見ているのか、その勢力図を詳しく分析した。

最も強硬な姿勢を示しているのが欧州サッカー連盟（UEFA）だ。

UEFAは、インファンティーノ会長の売却構想撤回に大きな役割を果たしただけでなく、「現在のFIFA執行部はUEFAだけでなく、多くのサッカーファミリーの信頼を失った」と厳しく批判。イングランドやウェールズなど一部加盟協会は会長再選支持を撤回しており、他国にも同調を呼びかけている。

一方で、アジアサッカー連盟（AFC）は一枚岩ではないという。

AFC首脳部は構想の進め方に強い不満を抱いているものの、加盟協会には依然としてインファンティーノ支持が多いとされる。特にカタール、サウジアラビア、UAEなど西アジアの有力国は現会長を支持しており、今後の対応が注目される。

北中米カリブ海サッカー連盟（Concacaf）は、今回の問題で最も厳しい声明を発表した組織の一つだ。

同連盟は売却構想について「サッカーを第一に考えなくなったリーダーシップの象徴」と非難。「現体制の包括的な総括が必要だ」とまで踏み込み、事実上の不信任を突き付けた。

その一方で、アフリカサッカー連盟（CAF）は対照的な立場を取っている。

CAFのパトリス・モツェペ会長は、加盟54協会が来年の会長選でインファンティーノ氏を支持すると表明。ただし、『The Guardian』は、多くの加盟協会がFIFAからの資金援助に依存していることも背景にあると指摘している。

南米サッカー連盟（CONMEBOL）は慎重姿勢を維持している。

売却構想については追加説明を求める声明を出したものの、その後は沈黙を続けている。現時点では対立姿勢を鮮明にせず、今後の勢力図を見極めようとしているとの見方が強い。

オセアニアサッカー連盟（OFC）も立場を明確にはしていない。

ニュージーランドは売却構想に反対した一方、他の加盟協会には依然としてインファンティーノ支持も残っているという。

『The Guardian』は、インファンティーノ会長がこれまで小規模協会への資金支援やW杯出場枠拡大を進めたことで、アジアやアフリカ、オセアニアでは一定の支持基盤を築いてきたと分析。その一方で、今回の売却構想をきっかけに各大陸連盟との関係は大きく揺らぎ始めていると伝えた。

来年予定されるFIFA会長選へ向け、欧州を中心とした反インファンティーノ勢力がどこまで支持を広げられるのか。各大陸連盟の動向が、世界サッカー界の勢力図を左右することになりそうだ。