各工場に新設・増設した太陽光発電設備(左から徳島工場、徳島第二工場、徳島美馬工場)各設備は2024年9月から2025年12月までの期間にそれぞれ稼働を開始し、これにより太陽光発電設備によるCO2排出削減量は、国内6工場合計で年間約3,189トンの見込みとしている。
また、工場敷地外の全オフィス部門での「グリーン電力証書」の活用などに加え、航空貨物輸送時におけるSAF活用促進など、サプライチェーン全体でのCO2排出量のさらなる削減も推進。
ほかにも、大塚グループ内で統合エネルギーサービス体制を構築し再生可能エネルギーの一括調達や発電した電力の供給を通じ、グループ統合エネルギー管理の効率化の取り組みを推進しているという。
大塚製薬は、再生可能エネルギーの積極的な導入とともに、効率的なエネルギー利用推進など、今後も脱炭素社会およびサステナブルな社会の実現を目指して取り組んでいくとのことだ。

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